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細菌の多機能デハロゲナーゼを用いるダイオキシン分解系の開発

研究課題

研究課題/領域番号 10876019
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 応用微生物学・応用生物化学
研究機関京都大学

研究代表者

江崎 信芳  京都大学, 化学研究所, 教授 (50135597)

研究分担者 吉村 徹  京都大学, 化学研究所, 助教授 (70182821)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1999年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1998年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードフルオロ酢酸デハロゲナーゼ / Burkholderia属細菌 / ハロ酢酸 / L-2-ハロ酸デハロゲナーゼ / 2-ハロ酸 / 酵素基質複合体 / 結晶構造解析
研究概要

高い結合エネルギーを有する炭素-フッ素結合を切断する新規酵素の単離に成功した。フルオロ酢酸を唯一の炭素源とするバッチ集積培養により、京都府宇治市の土壌からデハロゲナーゼ生産菌を取得した。16SrDNAの塩基配列から、本菌はBurkholderia属細菌であることが明らかとなり、Burkholderia sp.FA1と命名した。本菌体抽出液から、硫安分画、Butyl-Toyopearlクロマトグラフィー、DEAE-Toyopearlクロマトグラフィーによって、比活性にして約130倍にデハロゲナーゼを精製し、電気泳動的にほぼ均一な標品を得た。サブユニット分子量は約34,000、ネイティブ酵素の分子量は約79,000であったことから、本酵素は二重体として存在するものと考えられた。精製酵素は、フルオロ酢酸、クロロ酢酸、ブロモ酢酸に作用し、ハライドイオンの脱離を触媒したが、フルオロ酢酸に対する活性が最も高かった。フルオロ酢酸に対する活性は、クロロ酢酸に対する活性の約26倍、ブロモ酢酸に対する活性の約29倍であった。ジフルオロ酢酸、トリフルオロ酢酸、2-クロロプロピオン酸は本酵素の基質にはならなかった。フルオロ酢酸を基質としたときの至適pHは約9.5、Vmax値は11μmol.min^<-1>.mg^<-1>、Km値は5.1mMであった。本酵素は、難分解性の有機フッ素化合物の分解に有用であると考えられる。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Vincenzo Nardi-Dei et al.: "DL-2-Haloacid dehalogenase from Pseu domonas sp.113 is a new class of dehalogenase catalyzing hydrolytic dehalogenation not involving enzyme-substrate ester intermediate"The Journal of Biological Chemistry. 273(30). 20977-20981 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Ji-Quan Liu et al.: "Reaction mechanism of fluoroacetate dehalogenase from Moraxella sp.B." Journal of Biological Chemistry. 273・47. 30897-30902 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Yong-Fu Li et al.: "X-ray structure of a reaction intermediate of L-2-haloacid dehalogenase with L-2-chloropropionamide." Journal of Biochemistry(Tokyo). 124・1. 20-22 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Yong-Fu Li et al.: "Crystal structures of reaction intermediates of L-2-haloacid dehalogenase and implications for the reaction mechanism." Journal of Biological Chemistry. 273・24. 15035-15044 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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