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スフィンゴ脂質情報伝達系による新規の血管機能制御機構に関する分子細胞生理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 10877110
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関山口大学

研究代表者

最上 紀美子  山口大学, 医学部, 助手 (80263771)

研究分担者 轟ー池田 奈津子  山口大学, 医学部, 助手 (90253153)
小林 誠  山口大学, 医学部, 教授 (80225515)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードスフィンゴミエリナーゼ / in situ内皮細胞 / 冠動脈 / 細胞質カルシウム濃度 / NO / 内皮依存性弛緩 / 2,3-ジアミノナフタリン法
研究概要

in situ内皮細胞の生理機能におけるスフィンゴミエリナーゼの役割について検討した。
1. ウシ大動脈弁in situ内皮細胞の細胞質Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)に対する作用を調べるため、蛍光試薬fura-2を用いた[Ca^<2+>]i測定を行った。
sphingomyelinase(0.05U/ml)は[Ca^<2+>]iに影響を与えなかった。
2. ウシ大動脈弁in situ内皮細胞のNO産生に対する作用を調べるため、2,3-diaminonaphthalene法を用いたNO測定を行った。
sphingomyelinase(0.05U/ml)はNO産生を有為に増加させた(P<0.05)。
3. ウシ大動脈弁in situ内皮細胞におけるeNOSおよびiNOSの発現を調べるため、抗eNOS抗体および抗iNOS抗体を用いてwestern blottingを行った。
ウシ大動脈弁in situ内皮細胞にはeNOSの発現は認められたが、iNOSの発現は認められなかった。
4. 内皮依存性の弛緩に対する関与を検討するため、予めU-46619で収縮させたウシ冠動脈標本の血管張力に対する作用を調べた。
内皮付の標本にsphingomyelinase(0.05U/ml)を作用させると、著しい弛緩がみられ、さらにNO合成阻害剤であるLNMMAを加えると弛緩が抑制された。sphingomyelinaseによる血管弛緩作用は、内皮を除去した標本では認められなかった。
以上のことから、スフィンゴミエリナーゼはin situ内皮細胞においてカルシウム非依存性にNO産生を増加させ、内皮依存性血管弛緩反応を引き起こすことが明らかとなった。また、そのNO産生はeNOSによるものと考えられた。血管内皮細胞の生理機能を制御する新規の因子としてスフィンゴミエリナーゼが重要である可能性が示唆された。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 轟-池田奈津子: "平滑筋収縮装置のCa^<2+>感受性を増加させる新規の細胞内情報伝達機構" 麻酔. 47(5). 530-540 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Mogami,K.: "Sphingolipids are novel signal mediators regulating cytosolic Ca^<2+> concentration and NO production in endothelial cells in situ" Jpn.J.Physiol. 48(Suppl). S30 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Todoroki-Ikeda,N.: "Sphingolipid is a novel signal mediator for regulation of contraction of the coronary arterial smooth muscle" Jpn.J.Physiol. 48(Suppl). S30 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Ohmura,M.: "Eicosapentaenore acid(EPA)potentiates the Ca^<2+> sensitivity of mitric oxide(NO)production in endothelial cells in situ" Jpn.J.Physiol. 48(Suppl). S31 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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