| 研究課題/領域番号 |
10878036
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| 研究種目 |
萌芽的研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 岡山大学 |
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研究代表者 |
柳原 正文 岡山大学, 教育学部, 教授 (00032219)
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| 研究分担者 |
眞田 敏 岡山大学, 教育学部, 教授 (60098126)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2000年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1999年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
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| キーワード | 視覚誘発電位 / 後期成分 / 中心部導出 / 障害児 / 精神遅滞 / 脳機能評価 / てんかん / 脳性麻痺 / 障害児・者 |
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| 研究概要 |
個々の障害児・者に適した教育法を検討する上で正確な脳機能評価が不可欠であり、新しい視点からの簡便かつ正確な脳機能評価法が求められている。そこで、精神遅滞児・者における中心部導出視覚誘発電位の後期成分を測定しIQとの相関を中心に検討した。
対象は1歳から52歳の精神遅滞児・者90例で、DQ/IQが20以下の症例が35例、20〜35の症例が27例、35〜50の症例が15例、50〜70の症例が13例であった。
方法は誘発電位検査装置(NEB5504)を用いて、反復光刺激を1回/2秒の頻度で与え、中心部より誘発反応を導出し50回加算し記録した。波形の分析は潜時130msec前後に出現する陰性波N130および190msec前後に出現する陽性波P190について行い、すでに報告されている同一年齢群のそれと比較し、3SD以上延長していた場合異常と判定し、以下の成績を得た。
1 N130潜時が3SD以上延長していた症例は9例(10.0%)、P190潜時が3SD以上延長していた症例は8例(8.9%)であった。なお、DQ/IQの程度と延長例の出現率には相関は認められなかった。
2 精神発達段階による影響を除外する目的でDQ/IQが35以下で7歳以上の58例に限定して検討したところ、脳性麻痺またはてんかんを合併した34症例中、N130潜時は6例、P190潜時は5例において延長が認められ、一方、上記合併のない24例には両潜時共に一例の延長例も認められなかった。
以上より、N130およびP190潜時の延長は、脳性麻痺やてんかんの原因となった器質的脳障害を反映したものと推測され、また精神遅滞の程度とN130およびP190潜時延長例の出現率に相関はなく、同成分を精神遅滞の客観的評価の目的で臨床応用することは困難と考えられた。
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