• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

地域の美術館利用を媒介にして、小・中学校の連続性を図る鑑賞教育

研究課題

研究課題/領域番号 10878038
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 教科教育
研究機関宮崎大学

研究代表者

石川 誠  宮崎大学, 教育文化学部, 教授 (80284818)

研究分担者 瀬戸 知也  宮崎大学, 教育文化学部, 助教授 (40171350)
石川 千佳子  宮崎大学, 教育文化学部, 助教授 (10184483)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード学校と美術館の連携 / 鑑賞教育 / 地域 / 地域の美術館 / 教育普及 / 美術館教育
研究概要

学校と美術館が有機的に連携して鑑賞教育の成果を挙げる方策を明らかにするため,前年度に実施した全国美術館の教育普及担当者向け調査等を踏まえ,平成11年度は,次のように研究を展開し、知見を得た。
1.学校教育の鑑賞教育に対する実態把握
(1)「学校と美術館との連携に関する調査:学校における図面工作・美術科教科担当者向け質問紙」の実施学校における図面工作・美術科の位置や美術教育における鑑賞の扱い,学校と美術館との連携に関して質問紙法による調査を実施した。調査対象は,各都道府県の都市部および都部から抽出した小学校94校及び中学校95校。小学校30校(回収率31.9%),中学校44校(同46.3%)から回答を得た。1999年9月に実施。
(2)図面工作・美術科教科担当者への面接訪問調査
前掲調査と平行して,学校訪問による授業観察と面接調査を実施。鑑賞教育の実践事例収集と実態把握。
2.美術館担当者向け調査の結果との照合・検討
前年の「学校と美術館との連携に関する調査:美術館教育普及担当者向け質問紙」(回収率64.3%)の集計結果と照合し,類似問題に関する両者の意識や状況などについて検証した。そこから導かれた主要な課題は,(1)移動のための時間設定と費用捻出も問題,(2)教育と学芸員の相互交流の必要性とその機械の不足,(3)両者の意識改革:表現制作中心の学校と敷き居の高い美術館,(4)鑑賞の評価に関する見解の相違,である。
3.地域の美術館利用を組み込んだ鑑賞授業モデルの立案と試行
子どもが本物に触れる可能性を求めて,学校と美術館の相互連携から鑑賞授業モデルを試行した。調査から,すべての学校が美術観に子どもを引率するには無理があるが,教室で地域の美術館収蔵作品を取り上げることは,子どもが美術館で本物に触れる動機付けにすると着目した。いくつかの方法論の事例(宮崎県立美術館や練馬区立美術館作品の教材化など)を試みているが,小学生にも好結果が得られている。今後さらに題材開発と検証を進め,授業モデルとして一般化を図りたい。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書

研究成果

(6件)

すべて その他

すべて 文献書誌

  • [文献書誌] 石川 誠: "鑑賞教育のとりえ直しと学校=美術館の連携"教育美術 ART IN EDUCATION. 第60巻偉号. 54 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 石川 誠: "学校と美術館の連携の意味するもの"アートエデュケーション Art Education. 第30号. 45-56 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 石川 千佳子: "プラークシスの相から捉える美術鑑賞"美術教育研究. 第5号. (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 石川 誠: "学校と美術館の連携に関する調査ー美術館教育普及担当者向け質問紙ー集計結果報告書"宮崎大学教育文化学部 美術科教育研究室. 20 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 石川 誠: "学校と美術館の連携に関する調査ー学校における図面工作・美術科教科担当者向け質問紙ー集計結果報告書"宮崎大学教育文化学部 美術科教育研究室. 20 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 石川 誠: "鑑賞教育のとらえ直しと学校=美術館の連携" 教育美術ART IN EDUCATION. 第60巻5号(印刷中). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

URL: 

公開日: 1998-03-31   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi