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教師教育における通信ネットワークを用いた遠隔授業の共同研究

研究課題

研究課題/領域番号 10898007
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分企画調査
研究分野 教育工学
研究機関岐阜大学

研究代表者

後藤 忠彦  岐阜大学, 教育学部, 教授 (30021306)

研究分担者 井上 光洋  大阪大学, 人間科学部, 教授 (60016491)
松下 文夫  香川大学, 教育学部, 教授 (40229472)
生田 孝至  新潟大学, 教育人間科学部, 教授 (20018823)
加藤 直樹  岐阜大学, 教育学部, 助教授 (30252117)
村瀬 康一郎  岐阜大学, 教育学部, 助教授 (80150027)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1998年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワード教師教育 / 通信ネットワーク / 衛星通信 / 公開講座 / 教育システム / 遠隔授業 / 大学院
研究概要

通信ネットワークを用いた教師教育の共同研究について,次のように調査研究を進めた。
教師教育,教員養成での通信の利用は,大学学部・大学院の授業,公開講座などで遠隔授業の多様な試行研究が各分野で検討が進められだし,教師教育における総合的な研究の相互関連の調整が早急に必要となってきた。
(1) 通信ネットワークを利用した教師教育の遠隔教育システムについての教育実践の調査・検討
平成9年から進めてきた通信ネットワークを用いた大学院公開講座を使った教師教育の教育実践結果について受講者を対象に調査・分析し・評価し,教育方法の基礎資料を作成した。
(2) 新しい教育システム構成の調査研究
遠隔教育等を用いた教育システム構成を各分野の研究者で研究会,実地調査を行い,その可能性を検討した。それは,大学院が遠隔教育等を用いて,10年で教師の25%が専修免許を取得する指導方法の確立についての試行の方向性を検討した。
(1) 通信ネットワークを用いた遠隔教育およびその問題点などについて調査・検討し,学習支援が可能な教師教育システムを構成し,約2400単位・人試行を実施した。
(2) 教育システムの検討(大学問の共同授業の必要性)
通信ネットワークを用いた学習資料の相互流通,学習指導法等の確立および大学間での相互交流も含め遠隔教育を実施した。
(3)通信ネットワークを用いた教師教育に関わる等の教育方法研究
教育学部がもつ教師教育に関する教育課題について,科目等履修生や大学公開講座,大学院遠隔授業等の通信ネットワークの利用などの可能性の共同調査研究を(1),(2)の検討結果をもとに,平成10年度に岐阜県内の四ヶ所および新潟大学,香川大学でテレビ会議システムを用いて行った。
これらの教師教育に関する一連の研究から,専修免許の取得が,10年間で,25%,20年間で50%とする計画が可能であることが明らかになり,今後,教員養成関連学部での共同研究プロジェクトが必要である。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 後藤 忠彦: "テレビ会議システムを用いた遠隔授業での学習指導方法の課題" 岐阜大学カリキュラム開発研究センター研究報告. 17(2). 49-54 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 後藤 忠彦: "遠隔教育システムを用いた大学院の検討(1)" 岐阜大学カリキュラム開発研究センター研究報告. 17(2). 63-68 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 後藤 忠彦: "遠隔教育を支援する教材情報の流通" 岐阜大学カリキュラム開発研究センター研究報告. 17(2). 69-74 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 加藤 直樹: "テレビ会議システムを用いた遠隔授業の評価" 教育情報研究. 14(2). 3-10 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 村瀬康一郎: "教育教育におけるテレビ会議システムの活用" 教育情報研究. 14(2). 11-20 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 興戸 律子: "教育研究文献データベースEDMARSを用いた遠隔教育の研究動向と研究論文資料" 教育情報研究. 14(2). 37-53 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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