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RhoファミリーG蛋白質活性化の可視化と制御による管腔構造の形成・癌化機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 10J05775
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 細胞生物学
研究機関京都大学

研究代表者

八木 俊輔  京都大学, 生命科学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2010 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2012年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2011年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2010年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワードFRET / ハイスループットスクリーニング / 薬剤スクリーニング / 上皮形態形成 / 管腔 / Racl / 癌 / 過形成 / Chn2 / chimaerin / 管腔構造 / Rhoファミリー低分子量G蛋白質 / 上皮極性 / 活性パターン / FRETイメージング / MDCK細胞
研究概要

昨年度までの研究により、3次元培養法を用いて形成させたMDCK細胞の管腔および、マウスの各組織に含まれる管腔において、上皮細胞の頂端部でRac1が不活性化することが見いだされた。またRac1の強制的な活性化により管腔の形態異常が引き起こされ、過形成様の異常な構造が形成される事と、上皮細胞の頂端部でRac1を不活性化する因子が消失した場合にRac1の過剰な活性化と管腔の形態異常が生じた事から、頂端部におけるRac1の不活性化が管腔の正常な形態の維持に必要である事が明らかになった。このことからRac1の活性化を阻害する事で、癌化や腫瘍化に伴う管腔組織の形態異常を抑制する事が可能になると示唆される。しかし現状ではRac1の活性化を抑制する阻害剤(低分子化合物)は存在しない。最終年度では上述の知見をもとに、Rac1特異的な阻害剤を探索するための化合物スクリーニングに用いるアッセイ系の開発を行った。本アッセイ系の開発に当たっては、まずRac1と同じ低分子量G蛋白質の一つであるRasの阻害剤を評価する系を確立し、その系をRac1阻害剤の評価系の確立に応用することとした。Ras阻害剤の標的としてRas-Raf間相互作用を選んだ。そのためRas-Raf間の相互作用を感度よく検出できるFRETバイオセンサー「Raichu-RasV12」をRas-Raf間相互作用阻害剤の評価系として用いた。電動ステージを備える蛍光顕微鏡を用い、96ウェルプレートの自動スキャニングシステムを作製した。またMetaMorphのジャーナルとMicrosoft Excelのマクロを組み合わせ、取得した大量の画像データを自動的に解析し、阻害効果のある化合物を高速に絞り込むシステムを構築した。まず本手法の有効性を検討するため1200検体の化合物を含む小規模のライブラリーを用いたパイロットスクリーニングを行った。HTSに用いるアッセイ系の評価として使われるZ'値を調べたところ、蛍光イメージングを行った15枚のプレート全てで基準となる0.5を大幅に上回る値が得られた。また阻害率のヒストグラムから全検体の値が正規分布に従って広がっており、プレート間あるいは実験日間でデータの偏りが見られない事が分かった。なおこのパイロットスクリーニングにおいては阻害率45%以上をヒット基準とし、ヒット化合物が得られている。現在、構築したアッセイ系を用い、理化学研究所と共同で数万検体の化合物をスクリーニングするHTSを行っている。またRac1阻害剤の開発に向けて、Rac1のFRETバイオセンサーであ
るRaichu-Rac1を用いたアッセイ系の評価を行っているところである。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

昨年度末に提出した報告書の計画通りにRac1阻害剤の開発プロジェクトを始める事ができ
た。Rac1の阻害剤はまだ開発できていないが、Ras阻害剤のスクリーニング系を開発した事で土台を構築する事ができたと考えられる。

今後の研究の推進方策

Ras-Raf間相互作用阻害剤をスクリーニングするためのHTS(数万検体)を理研で行うところである。先方で用いる機器や解析プログラムについては準備が整っており、現状では大きな問題はない。

報告書

(3件)
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2013 2012 2011 2010

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] Insufficient ability of Raclb to perturb cystogenesis2013

    • 著者名/発表者名
      Mori Y, Yagi S, Sakurai A, Matsuda M, Kiyokawa E.
    • 雑誌名

      Small GTPases

      巻: 4(1) ページ: 9-15

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] himaerin suppresses racl activation at the apical membrane to maintain the cyst structure2012

    • 著者名/発表者名
      Shunsuke Yagi, Michiyuki Matsuda, Etsuko Kiyokawa
    • 雑誌名

      PLoS ONE

      巻: 7(12)

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Suppression of Rac1 Activity at the Apical Membrane of MDCK cells is Essential for Cyst Structure Maintenance2012

    • 著者名/発表者名
      Shunsuke Yagi, Michiyuki Matsuda, Etsuko Kiyokawa
    • 雑誌名

      EMBO Reports

      巻: 13(3) 号: 3 ページ: 237-243

    • DOI

      10.1038/embor.2011.249

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] A genetically encoded FRET biosensor for two-photon excitation microscopy2011

    • 著者名/発表者名
      Yuka Kumagai, Yuji Kamioka, Shunsuke Yagi, Michiyuki Matsuda, Etsuko Kiyokawa
    • 雑誌名

      Analytical biochemistry

      巻: In press

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 管腔におけるアピカル膜でのRac1活性の抑制は上皮構造の形態維持に必要である2011

    • 著者名/発表者名
      八木俊輔、松田道行、清川悦子
    • 学会等名
      第34回日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜(神奈川県)
    • 年月日
      2011-12-01
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] 上皮管腔形成におけるRac1活性パターンの可視化と制御2011

    • 著者名/発表者名
      八木俊輔, 松田道行, 清川悦子
    • 学会等名
      第一回新学術領域研究「蛍光生体イメージ」Vivid Workshop
    • 発表場所
      アートランドホテル蓼科(長野県)
    • 年月日
      2011-03-10
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] Visualization and Manipulation of Rho-Family Small GTPase Activity in Three-Dimensional Epithelial Structures2010

    • 著者名/発表者名
      Shunsuke Yagi, Michiyuki Matsuda, Etsuko Kiyokawa
    • 学会等名
      The American Society For Cell Biology 50^<th> annual meeting
    • 発表場所
      Philadelphia (USA)
    • 年月日
      2010-12-12
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 管腔構造形成過程における信号伝達分子のFRETによる可視化2010

    • 著者名/発表者名
      八木俊輔, 松田道行, 清川悦子
    • 学会等名
      第82回日本生化学会大会
    • 発表場所
      神戸ポートアイランド(兵庫県)
    • 年月日
      2010-10-22
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書

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公開日: 2010-12-03   更新日: 2024-03-26  

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