• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

戦前日本と南アジアの通商に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 11113206
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関京都大学

研究代表者

籠谷 直人  京都大学, 人文科学研究所, 助教授 (70185734)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードブロック化政策 / 印僑 / 通商網 / 印度輸出組合 / 経済外交 / 輸出統制
研究概要

1930年代の日本と南アジアとの通商関係は、欧米のアジア植民地に適用された経済「ブロック」化政策などによって「崩壊」を余儀なくされたとの認識が存在する。しかし、本研究を通して得られた知見は、むしろ多様な通商の担い手を通した関係の維持であった。印僑らの通商網の敏感な反応を引き出すことによって、30年代の日本は南アジアとの通商的相互依存関係を緊密化させたのであり、外交的な選択肢を狭められるような世界的な「孤立」化の方向に立たされていたのではなかったのである。日本の外務省は「協調的経済外交」政策を基調にしており、あわせて商工省の指導する輸出統制も在日本印僑の存在を認識しながら、関係維持を模索するものであった。印度輸出組合の輸出統制は、数量統制を基本としたが、下位貿易商に輸出取引への参入機会を与える内容であり(商工省の「員数主義」)、アジア通商網の担い手である各貿易商の日本製品取引意欲を殺ぐものではなかったのである。日本の対外貿易の決定的な衰退は、41年7月の対日本資産凍結といった国際政治上における大状況の変化によるものであり、そうであるとすれば、戦争につながる日本の「孤立」化は、30年代の通商摩擦に起因するものではなかった。
こうした知見を、自著『アジア国際通商秩序と近代日本』(名古屋大学出版会、2000年2月)の第5章で展開した。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] 共著: "岩波講座世界歴史19 移動と移民"岩波書店. 321 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 籠谷直人: "アジア国際通商秩序と近代日本"名古屋大学出版会. 520 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

URL: 

公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi