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擬似動的実験による鉄筋コンクリート柱の直下型地震に対する弾塑性応答の研究

研究課題

研究課題/領域番号 11115206
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関東北大学

研究代表者

井上 範夫  東北大学, 大学院・工学研究科, 教授 (50250725)

研究分担者 小川 淳二  秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (30005508)
堀 則夫  東北大学, 大学院・工学研究科, 助手 (60292249)
星 道夫  東北大学, 大学院・工学研究科, 助手 (90005504)
クアドラ カルロス  秋田県立大学, システム科学技術学部, 助教授 (30302194)
研究期間 (年度) 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1999年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード擬似動的実験 / 鉄筋コンクリート / 直下型地震 / 弾塑性挙動 / エネルギー応答 / 破壊力特性
研究概要

兵庫県南部地震では多くの鉄筋コンクリート造建物が被害を受けたが、中間層崩壊やピロティなどの部分崩壊が見られたことが一つの特徴であった。これらの被害を防ぐためには、近傍の断層の破壊により大きな加速度、速度が発生する直下型地震のような過大入力に対しても崩壊を防ぐことができる構造としての適切な設計が重要であり、また構造物の弾塑性変形挙動を明確に評価することが必要である。
本研究では、構造物が破壊に至るまでの弾塑性挙動を明らかにすることを目的とし、鉄筋コンクリート柱及び耐震壁の模型試験体を製作し、地震波をパラメータとした擬似動的実験を行った。実験システムは東北大学所有の装置を利用し、変位制御可能な油圧ユニット及びパソコンによる弾塑性応答解析のシステムとポンプのコントロールシステムを組み込んで、擬似動的実験の全体システムを構築した。
設定する地震波はそれぞれ直下型地震と海洋型地震の特徴を持った模擬地震動として作成し、試験体の応答性状、エネルギー応答について実験結果の検討を行った。その結果、同じ弾性応答スペクトルを示す地震動であっても、継続時間の長い入力波の方が大きな応答変位となることが分かった。さらに、エネルギー塑性率及び損傷パラメータによる繰り返し応答の定量的評価、瞬間最大入力エネルギーと応答最大変位の対応関係などについての知見が得られ、地震動の破壊力特性の一つの重要な概念である継続時間の差の影響を取り入れた評価ができた。
また、有限要素法を用いて弾塑性地震応答解析を行い、実験結果のシミュレーション解析によって解析法の適用性と実験結果について評価を行った。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] C. Cuadra: "Substructure pseudodynamic test of reinforced concrtet column under varying axial load"日本建築学会東北支部研究報告集. 第62号. 497-500 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 堀 則夫: "破壊力特性の異なる入力地震動を受ける鉄筋コンクリート構造物の応答特性"コンクリート工学年次論文報告集. 第21巻. 1-6 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 伊藤真由子: "擬似動的加力実験による鉄筋コンクリート造柱の地震時応答特性状の検討 その1"日本建築学会大会学術講演梗概集. B-2. 1091-1092 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 本間史法: "擬似動的加力実験による鉄筋コンクリート造柱の地震時応答特性状の検討 その2"日本建築学会大会学術講演梗概集. B-2. 1093-1094 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 堀 則夫: "継続時間の異なる入力時震動を受ける鉄筋コンクリート造柱の擬似動的加力実験"第4回都市直下地震災害総合シンポジウム論文集. 215-218 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Naofumi TERAMOTO: "Pseudodynamic Test and FEM Analysis of RC Shear Walls"12th World Conference on Earthquake Engineering. No. 1226 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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