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水素結合系電荷移動錯体の新しい電子状態の探索

研究課題

研究課題/領域番号 11133204
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関北海道大学

研究代表者

稲辺 保  北海道大学, 大学院・理学研究科, 教授 (20168412)

研究分担者 内藤 俊雄  北海道大学, 大学院・理学研究科, 講師 (20227713)
研究期間 (年度) 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1999年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード水素結合 / 電荷移動錯体 / ジアミノピレン / 高伝導性分子結晶 / スピンラダー / ドーピング
研究概要

プロトン-電子相互作用に基づく分子結晶の新しい電子機能開発に向けて、結晶中に水素結合をもつ電荷移動錯体の構造・物性研究を行なった。
電子供与体として1,6-diaminopyrene(DAP)を用い種々のアクセプタとを組み合わせた水素結合系電荷移動錯体の研究のうち中性交互積層型錯体は、構造・電子状態が導電性に全く不利であるにも拘らず、中には10^0〜10^1Ωcmという高伝導性を示すものがある。ESR測定によってわずかなイオン性成分の存在が検知され、その常磁性磁化率の挙動が導電性の挙動の違いによって変化することが見い出された。一方、TCNQ系のアクセプタとの組み合わせでは、完全にイオン化した分離積層構造で結晶化する。TCNQ錯体ではMott型絶縁体の特徴を持っているが、アクセプタ性の強いF4TCNQとの錯体は2枚周期で積層し、Peierls型の格子歪みを伴って絶縁化していることが分かり、この系が電子相関とtransferエネルギーの競合の境界領域にあることが新たに見い出された。
この研究と平行して、スピンラダーという特殊な低次元構造を形成するNi(dmit)_2アニオンラジカル結晶への水素結合系カチオンを用いたドーピングの試みも行なった。4,4'-pyridylpyridiniumをカチオンとして結晶形成を行なったところ、単純塩でありながら高伝導性を示し、熱電能が不純物半導体の特徴を示すことが見い出された。Ni(dmit)_2は梯子型の配列にはなっていなかったが、将来的にはスピンラダーへのドーピングが可能であることが示された。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 藤縄 佑 他: "Unusual Electrical Prperties of Neutral Mixed-Stack Charge-Transfer Complexes of DAP-BRL(DAP=1,6-Diaminopyrene, BRL=ρ-Bromanil)"Bulletin of the Chemical Society of Japan. 72(1). 21-26 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 今井 宏之 他: "M(dimit)_2 Salts with Nitronyl Nitroxide Radical Cations. Non-Magnetic Single-Chain Formation vs. Antiferromagnetic Spin-Ladder-Chian Formation of M(dmit)_2"Journal of the American Chemical Society. 121(35). 8098-8103 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 伊藤 英輔 他: "Tautomeric Structure of N-Salicylideneaniline Derivatives Studied by Soft X-ray Absorption Spectroscopy and X-ray Photoelectron Spectroscopy"Journal of Synchrotron Radiation. 6. 781-783 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 亀屋 めぐみ 他: "Rubrene Cation Radical Stabilized by Polyiodide Chains in the (Rebrene)I_9 Crystal"Bulletin of the Chemical Society of Japan. 73(1). 61-65 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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