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Myc依存的アポトーシスを制御する癌の分子標的治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 11140284
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関国立がんセンター

研究代表者

野口 耕司  国立がんセンター研究所, 生物物理部, 研究員 (80291136)

研究分担者 北中 千史  国立がんセンター研究所, 生物物理部, 室長 (70260320)
研究期間 (年度) 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1999年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードMyc / アポトーシス / リン酸化
研究概要

癌関連遺伝子産物による癌細胞特異的細胞死の分子機構は、新しい癌の分子標的治療を開発する上で魅力的な分子標的である。我々は、癌原遺伝子産物Myc-family蛋白質によるアポトーシス誘導機構を解析してきた。本研究では、癌治療の分子標的としてMycとストレスキナーゼ、JNKに注目し、紫外線、抗癌剤等によるストレス反応性シグナルとMyc依存的アポトーシスの相関を明らかにするとともに、癌細胞に特徴的な細胞死の新たな分子機構を解明し、その結果を癌の分子標的治療法の開発に応用することを目的としている。
癌原遺伝子産物c-Mycの過剰発現により、癌細胞は紫外線やシスプラチン、タキソールなどの抗癌剤によるアポトーシス誘導に高感受性を示す。この際に、ストレスで活性化されるc-Jun N-terminal kinase(JNK)やp38MAPKが機能していることが我々の研究から明らかになってきた。本研究では、特にJNKが、c-Myc蛋白質の転写活性化ドメインの62番目と71番目のセリン残基を直接リン酸化することで、c-Myc依存的アポトーシスのデスシグナルを伝達していることが明かにされた。これらの知見は、シスプラチン、タキソールなど抗癌剤による細胞死誘導シグナルとして、JNK-c-Mycのカスケードが機能していることを示しており、c-myc過剰発現癌細胞に対する特異的治療薬の標的部位としてこのシグナル伝達系の活性化が有望であることが示唆された。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] K.Noguchi et al.: "Differential role of the JNK and p38MAPK pathway in c-Myc- and s-Myc-mediated apoptosis"Biochemical and Biophysical Research Communications. 267. 221-227 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] K.Noguchi et al.: "Regulation of c-Myc through phosphorylation at Ser-62 and Ser-71 by c-Jun N-terminal kinase"Journal of Biological Chemistry. 274. 32580-32587 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] T.Mochizuki et al.: "Physical and functional interactions between Pim-1 kinase and Cdc25A phosphatase"Journal of Biological Chemistry. 274. 18659 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] S.Chi et al.: "Oncogenic Ras triggers cell suicide through the activation of a caspase-independent cell death program in human cacer cells"Oncogene. 18. 2281-2290 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] A.Sugiyama et al.: "Molecual cloning and chromosomal mapping of mouse intronless myc gene acting as a potent Apoptosis inducer"GENE. 226. 273-283 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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