地域情報化と社会生活システムの変容に関する実証的研究

• 研究課題/領域番号: 11301007
• 研究種目: 基盤研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 社会学(含社会福祉関係)
• 研究機関: 駒澤大学
• 研究代表者: 川本 勝 駒澤大学, 文学部, 教授 (20110942)
• 研究分担者: 竹下 俊郎 明治大学, 政治経済学部, 教授 (20163397) ; 八ッ橋 武明 文教大学, 情報学部, 教授 (30239785) ; 三上 俊治 東洋大学, 社会学部, 教授 (00114661) ; 古川 良治 成城大学, 文芸学部, 助教授 (30229116) ; 御堂岡 潔 東京女子大学, 現代文化学部, 教授 (60174083)
• 研究期間 (年度): 1999 – 2002
• 研究課題ステータス: 完了 (2002年度)
• 配分額: 28,840千円 (直接経費: 26,200千円、間接経費: 2,640千円); 2002年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2001年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円); 2000年度: 7,500千円 (直接経費: 7,500千円); 1999年度: 9,900千円 (直接経費: 9,900千円)
• キーワード: 情報化 / 生活情報化 / メディア環境 / 情報行動 / メディアの影響 / ニューメディア / ケーブルテレビ / インターネット / 地域情報化 / 情報情動 / ケーブールテレビ

研究概要

人々の日常生活レベルでの情報化が人々の社会生活、具体的には情報行動、生活行動や意識などにどのように関連し、どのような変化をもたらしているかを実証的に明らかにするのが、本研究の目的である。研究目的達成のため、本研究では、広島市、札幌市、高知市、諏訪広域圏、日野市の5地点で調査研究を実施した。本研究成果報告書は、その結果をまとめたものである。
研究成果報告書の概要は、第1章で、研究目的と調査の概要をまとめた。「第2章、放送メディアの多チャンネル化と利用状況」では、ケーブルテレビ、BS、CSデジタル放送加入による多チャンネル化、さらには、インターネット利用がテレビの利用や視聴スタイルにどのような変化をもたらしているかを明らかにした。多チャンネル化は、視聴時間を増大させてはいないが、浅く広いチャンネル接触へと変化をもたらしている。「第3章、メディア環境の変容と利用状況」では、携帯電話、インターネットの利用実態と普及がもたらす変化を論じている。インターネットの利用にともない、テレビ視聴時間、電話利用時間、本・雑誌の利用時間、家族との会話の減少などの影響が認められた。「第4章、情報ニーズと入手メディア」では、情報ニーズを充たすメディアとしては、テレビ、新聞、雑誌といった既存のメディアが評価され、インターネットをはじめニューメディアは補完メディアとしての役割を果たしていることが明らかにされるなど、コミュニケーションチャンネルヘの依存の変化を論じている。「第5章、地域の情報化と生活の情報化」では、地域社会、社会生活レベルでの情報化の実態を明らかにし、それに対する人々の考え、評価をまとめている。