| 研究分担者 |
小池 敏英 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (60251568)
川住 隆一 東北大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (20124208)
加藤 忠雄 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (00115297)
大庭 重治 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (10194276)
武蔵 博文 富山大学, 教育学部, 助教授 (00262486)
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| 配分額 *注記 |
20,970千円 (直接経費: 20,100千円、間接経費: 870千円)
2001年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2000年度: 7,200千円 (直接経費: 7,200千円)
1999年度: 10,000千円 (直接経費: 10,000千円)
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| 研究概要 |
本研究では,訪問教育を障害の重度・重複化とニーズの多様化に応え得る援助システムの中核と位置づけ,この観点から「1.訪問教育へのニーズ調査」と「2.発達評価と指導内容・方法に関する実践的研究」を主要検討課題として設定した.
「1」に関する研究成果
北陸3県と東北6県を中心に全国各地の訪問教育対象事例にアンケート調査を実施した.その結果,(1)各事例の居住地における医療・福祉資源の整備状況と利用に関して大きな地域差が存在すること,そして,(2)訪問教育とその担当教員への親のニーズと期待はその地域差に強く関連することが明らかになった.さらに,(3)担当教員に対しては,教師としての高い力量に加えて,福祉・医療に関する情報提供者としても期待されていることが判明した.これらのニーズをふまえて教員支援システムが構築される必要がある.
「2」に関する研究成果
障害実態や生活・教育形態の異なる各種事例を対象にして,遡及的分析も含む継続的指導を試みた.これらの指導実践をとおして,生理心理学的方法による状態(state)の診断,微弱な行動反応の評価,各種援助課題における有効な教材の選定,コミュニケーション・エイドの開発と導入など,「反応がない,乏しい」とされる重障児への発達支援プログラムを作成した.
なお,当初計画では,在宅事例への遠隔教育方法を開発し,上記1,2の成果も取り込んで,「3.訪問教育支援システムの構築」を予定したが,この課題に関しては近時における通信技術の飛躍的発展等をふまえて研究計画の補強を図り,14年度から新たな課題として研究を進めている(基盤研究(B)(2),課題番号14380097).
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