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創発的思考における再帰とアナロジーの機構の認知心理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 11410030
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関京都大学

研究代表者

子安 増生  京都大学, 教育学研究科, 教授 (70115658)

研究分担者 楠見 孝  京都大学, 教育学研究科, 助教授 (70195444)
研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード創発 / 再帰 / アナロジー / シンボリック・コネクショニスト・モデル / 囚人のジレンマゲーム / ライフコース / 物語文読解 / 二次的信念課題 / 囚人のジレンマ / ゲーム状況 / 心的状態の帰属 / 類似性 / 転移 / 創発的思考 / 知識表象
研究概要

本研究は、複雑系研究の中で生まれてきた「創発(emergence)」の概念を人間の思考に適用し、有限の要素からいかに豊な思考結果が生み出されるかについて検討するため、知識の垂直的(螺旋的)階層化にとって「再帰(recursion)」と知識の水平的リンク形成にとって重要な課程である「アナロジー(analogy)」の機構を、認知心理学の方法論によって解明することを目的とした。平成11年度は、「創発」「再帰」「アナロジー」という3つの鍵概念の内容をHolyoak, K.のシンボリック・コネクショニスト・モデルなどを参照しながら検討し、それを解明するために必要な認知心理学実験の方法論的な問題を検討した。平成12年度〜平成13年度は、実際に3つの認知心理学実験を実施した。
第一の実験は、大学生を対象とし、村に二件しかないファーストフード店の値下げ競争というゲーム理論の「囚人のジレンマ」の状況において、相手(「機械」又は「人間」と教示)の選択戦略の再帰的性質が、その相手に対する印象評定値に大きく影響する(例;しっぺ返し戦略には「意地悪さ」を感ずる)ということを示した。
第二の実験は、小学校高学年児童を対象とし、物語文の読解において、該当文の前後のみを参照すれば良い局所的読解と比べて、該当文の周囲だけでなく文章全体の内容を参照する必要のある包括的読解において、再帰的性質を持つ「心の理論」課題である二次的信念課題の成績との関連がより深いことを示した。
第三の実験は、大学生を対象とし、予備調査で知名度が高く類似性が確認された合計七組の著名人のペア(例;ナイチンゲールとマザーテレサ)のそれぞれについて、両人のライフコースに関する各10件の具体的な情報提示よって、アナロジー的関係がどのように変化するかを調べ、アナロジーが保持される場合と変化する場合とを検討した。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 楠見 孝: "類似性と近接性-人間の認知の特長について"人工知能学会誌. 17(1). 2-7 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kusumi, T.: "Similarity and contiguity : Fundamental characteristics of human cognitive processes"Japanese Journal of Artificial Intelligence. 17(1). 2-7 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠見 孝: "類似性と近接性-人間の認知の特徴について"人工知能学会誌. 17・1. 2-7 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 杉村和枝,楠見孝: "多義動詞「ひく」の意味派生を支えるイメージスキーマの変容"表現研究. 71. 27-34 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Sugimura,K.& Kusumi,T.: "A container image schema and polysemous meaning in Japanese verb."Japanese Society. 4. 65-80 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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