| 研究課題/領域番号 |
11410049
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 高崎経済大学 |
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研究代表者 |
大宮 登 高崎経済大学, 地域政策学部, 教授 (80113281)
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| 研究分担者 |
大宮 智江 高崎商科大学, 短期大学部, 助教授 (10258874)
細井 雅生 高崎経済大学, 地域政策学部, 助教授 (40238746)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
6,600千円 (直接経費: 6,600千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1999年度: 4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
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| キーワード | 職域拡大 / 職業適性意識 / 男女共同参画社会 / 性別役割分業 / 地域特性 / 雇用機会均等 / 男らしさ・女らしさ / ジェンダー / 男女雇用機会均等 / 女性の活用 / 男女共同参画 / 性差による職業適性 |
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| 研究概要 |
高崎市、山形市、熊本市で実施された性別役割分業における職業適性に関する意識調査の結果を分析した。職業適性意識は、根強く存在し、その意識が男性向き、女性向きの仕事観を生み出し、ひいては男らしさ女らしさを固定化する力となっている。こうした職業に関する性的な適性意識は、文化や風土、県民性などに影響されるのではないかという仮説は、むしろ否定された結果となった。地域特性、地域格差はどの地域でも大きなものではなく、むしろどの地域でも同じ傾向にあるといえる結果になった。こうした意識調査は類例があまりない。基礎集計のほかに、性別、年齢別のクロス集計を丹念に行い、実体を明らかにした。また、職域拡大に関する調査項目も同時に設けているので、この調査を基礎に、今後の職域拡大の方向性を分析した。従来の男性向き(女性向き)といわれる職場に、女性(男性)が進出している様子が現れているものの、急速に進んでいるわけではない。男女共同参画社会の実現に向けて、職域拡大をどのように進めていくのか、根強い職業適性意識をどのように転換していくのか、その政策に関する基礎資料は出せたのではないか。今後、この研究を基盤として、さらに分析をまとめあげたい。
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