アジアの開発と環境

• 研究課題/領域番号: 11430011
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 経済政策(含経済事情)
• 研究機関: 国際基督教大学
• 研究代表者: 近藤 正規 国際基督教大学, 教養学部, 助教授 (30306906)
• 研究分担者: 寺尾 忠龍 日本貿易振興会, アジア経済研究所, 研究員(研究職) ; 藤倉 良 立命館大学, 経済学部, 教授 (10274482) ; 寺尾 忠能 日本貿易振興会, アジア経済研究所, 研究員(研究職)
• 研究期間 (年度): 1999 – 2001
• 研究課題ステータス: 完了 (2001年度)
• 配分額: 13,800千円 (直接経費: 13,800千円); 2001年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円); 2000年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円); 1999年度: 5,700千円 (直接経費: 5,700千円)
• キーワード: 環境 / アジア / 産業公害 / 外国資本

研究概要

本研究においてはグローバリゼーションの環境に与える影響についてアジア、その中でも特にインドと中国を例にとって研究を行った。より具体的には多国籍企業とODAの環境に対して及ぼす正と負の影響について、現地のフィールド・スタディをもとに分析がなされた。まず多国籍企業については環境に対して配慮するために売上げの拡大、コストの削減、リスクの回避などの点でさまざまな要因があることを指摘した。ついで、こういった多国籍企業といえども、先進国で用いては基準や技術を必ずしも途上国で用いていない事例がいくつかあげられた。次にODAに関しては環境への配慮の義務つけが過剰な場合、かえってドナーの撤退とモラル・ハザードをひきおこしかねないことも指摘された。具体的な例としては特に、インドのナルマダ・ダムと中国の三峡ダムについての事例が報告された。第三にこういったグローバリゼーションのひきおこす途上国への環境について、政府や地域コミュニティはいかにあるべきかという提言がなされた。具体的にはまず途上国の政府が環境政策を他のよりマクロな視点からみた政策と別々に策定しないことを提言した。次に先進国政府の役割についてもられ、多国間の協定の重要性が提唱された。最後に地域住民やNGOの果たす役割がさまざまな角度から論じられた。特に彼らが外国資本のみならず国内資本にも同様な注意を払っていくことの必要性が指摘された。総じて本研究は、フィールド・サーベイに根ざした大変実りある研究であると考える。