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レシーバ関数法による日本列島下の地殻・上部マントル地震波速度不連続面の研究

研究課題

研究課題/領域番号 11440131
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 固体地球物理学
研究機関名古屋大学

研究代表者

平原 和朗  名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (40165197)

研究分担者 田所 敬一  名古屋大学, 大学院・理学研究科, 助手 (70324390)
古村 孝志  東京大学, 地震研究所, 助教授 (80241404)
渋谷 拓郎 (澁谷 拓郎)  京都大学, 防災研究所, 助手 (70187417)
熊谷 博之  名古屋大学, 防災科学技術研究所, 研究官 (00260589)
吉田 康宏  気象庁, 気象研究所, 研究官
研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
14,400千円 (直接経費: 14,400千円)
2001年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
2000年度: 3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
1999年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
キーワードレシーバ関数 / 遠地地震 / 地震波速度不連続面 / モホ面 / コンラッド面 / プレート面 / 410km, 660km / トモグラフィー / レシーバ / 410km,660km不連続面 / 達地地震 / SVDフィルター / 日本列島 / 3次元構造 / 地震波不連続面 / 地震波形トモグラフィー / 地震観測網
研究概要

日本列島に展開されている、広帯域地震観測網FREESIAならびに広帯域に加え短周期地震観測網も含むJ-arrayならびにHinet(高感度基盤観測網)において観測された、地震波形記録を用いて、レシーバ関数(RF)解析を行った。まず、従来のRF解析における手法に加えて、以下の手法を開発した。1 特異値(SVD)フィルターを設計して、数点の観測点でのRFに共通のフェイズを取り出して、ノイズ除去を行った。2)あるバックグラウンド速度を仮定して、ある深さでのPS変換波とみなし、時間軸を深さ軸に変換し、波線に沿ってRFをプロットすることで、3次元的な変換面の構造を視覚的に得られるようにした。
短周期RFによって、地殻・最上部マントルの詳細なコンラッド・モホ面の3次元構造を得ることができた。爆破地震学で得られた速度プロファイルと比較しても、はるかに詳細なコンラッド・モホ面の構造を得ることができた。短周期RFは、地殻・最上部マントル構造研究に革命をもたらすと期待される.広帯域RFでは、上部マントル地震波不連続面、すなわち、沈み込むプレートの上面・下面、410km、520km、および660km不連続面の詳細な構造を得ることができた。特に、660km不連続面は単一ではなくて、2〜3枚の面に分かれているように見えることが興味深い。この問題は今後データの蓄積を待って決着をつけたい。
今年度は、サンプリング周波数が100HzのHinetデータを解析に加えた。高周波まで保存したこの超短周期RFは下部地下での反射層に対応するフェイズを含んでおり、日本列島における下部地殻反射層のマッピングを可能にする能力を秘めていることが分かった。本課題は本年度で終了するが、今後有効な方法であり、研究を,継続する必要がある。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 渋谷 拓郎: "レシーバ関数解析による四国東部地域の地殻およびスラブ構造"月刊地球. 23. 83-88 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Takuo Shibutani: "Seismic Structure in the crust and the slab beneath the eastern shikoku region, revealed by receiver Sunction method"Earth Monthly. 23. GF83-88 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 渋谷拓郎: "レシーバ関数解析による四国東部地域の地殻およびスラブ構造"月間地球. 23. 83-88 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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