| 研究概要 |
交通情報提供の効果を,個人レベルでの交通行動の変化,ならびに都市圏レベルでの道路交通需要の変化,の双方の視点から分析を行なった.個人レベルでの交通行動の変化に関する研究では,交通行動の変更には,情報提供前後における交通サービスの認知レベルに相当する効用差以外に変更抵抗がかかるものと考え,プレトリップ所要時間情報の提供に伴う交通手段選択行動を対象として,提供される情報の種類および変更前後の交通手段ごとに変更抵抗を算出した.また,相対的に重要度の低い属性に関する情報や情報提供前後の認知レベルの差が小さい場合には,行動変更は極めて生じにくいとの認識から,非補償型行動原理及び行動変更の閾値効果を考慮した離散選択モデルを構築し,オンルート情報提供下でのパークアンドライド行動を対象として,行動変更メカニズムについての分析を行った.
次に,都市圏レベルでの道路交通需要に及ぼす影響の分析を,中京都市圏道路ネットワークを対象として均衡配分手法を用いて行なった.まず,現実の道路網においては等時間原則は成立しておらず,むしろ道路ネットワークの認知等を含めた効用レベルで均衡しているとの認識のもと,リンクパフォーマンス関数にそれら要因の影響を反映できるような形に修正する方法論を展開した.その結果,特にオフピーク時において現況再現性が向上するなど,その有効性が確認された.同様に,ドライバーの情報の不完全性を考慮するために,ドライバーを所要時間及び道路ネットワークの認知状況に応じて異なるセグメントに分割した上で,各セグメントに対して異なる配分原則を適用し,その構成比率を変化させて配分を行なった.その結果,全体の約20%のドライバーが不完全情報下で経路選択を行なっているとした場合に最も現況再現性が高く,また,通常時及び事故・災害時における経路所要時間情報の提供は共にかなりの便益をもたらすことが示された.
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