| 研究課題/領域番号 |
11450218
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 工学院大学 |
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研究代表者 |
宇田川 光弘 工学院大学, 工学部, 教授 (00133314)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
4,800千円 (直接経費: 4,800千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
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| キーワード | 建築の熱負荷 / 暖房 / 冷房 / シミュレーション / 気象データ / 住宅 / 事務所ビル / 省エネルギー / 建築のエネルギー消費 / 国際比較 / 熱負荷 |
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| 研究概要 |
日本の建築のエネルギー需要は、暖房の必要性が高いとされているヨーロッパに比べると、もともと小さいと考えられてきたが、ヨーロッパ諸国に比べて冷房需要の多い日本の方がかえってエネルギー多消費型建築を生む気象条件にあるのではないかという懸念もある。このような観点から本研究では、気象条件の違いがどのように建築の暖冷房負荷に影響するのかを検討するため住宅および事務所ビルについてシミュレーション研究を行った。
この結果、住宅については、ヨーロッパではほとんどの都市で冷房負荷は発生しないが、日本では札幌においても冷房負荷は発生している。暖房負荷はヨーロッパの方が大きいが、暖房負荷がの特に大きい北欧などを除くけば冷暖房負荷の合計は概ね同程度であったが、暖房負荷の比率が高いヨーロッパでは建築躯体の断熱性能向上による省エネルギーの可能性が大きい。事務所ビルにおいては、冷房負荷はヨーロッパでもかなりの程度発生するが、外気冷房を効果的に使用できる気象条件である。これに対して、日本では、冷房負荷の大きい夏期には外気の湿度が高く潜熱負荷の比率が高くなり、冷房用エネルギーを容易に削減できる気象条件ではない。冷房負荷が大半を占める事務所ビルにおいては、特に、日本では建築で使用されるエネルギーが潜在的に多いのではないかと危惧される。
今回のシミュレーションの結果から、日本においては事務所ビルのみではなく住宅においても冷房負荷が大きくなる気象条件であることから、日本の方がエネルギー多消費となる恐れのあることが示された。今後は、外気負荷や空調機負荷熱源システムの工夫などさらに詳細な条件設定を考慮して気象条件の建築用エネルギー消費に及ぼす影響について、より具体的に検討を行い、気象条件に適した暖冷房システムの提案に繋げてゆく必要がある。
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