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乳幼児を持つ親の育児ストレスに関する縦断的研究

研究課題

研究課題/領域番号 11470523
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 基礎・地域看護学
研究機関北海道医療大学

研究代表者

三國 久美 (三国 久美)  北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (50265097)

研究分担者 工藤 禎子  北海道医療大学, 看護福祉学部, 助教授 (00214974)
深山 智代  北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (70060746)
広瀬 たい子  東京医科歯科大学, 医学部, 教授 (10156713)
桑原 ゆみ  北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (80295914)
篠木 絵理  北海道医療大学, 看護福祉学部, 講師 (00275497)
研究期間 (年度) 1999 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2002年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード育児ストレス / 両親 / 縦断研究 / 日本版Parenting Stress Index / 乳幼児
研究概要

本研究の目的は、乳幼児を持つ両親を対象として育児ストレスを縦断的に測定し、1)子どもの月齢に伴う親の育児ストレスの変化、2)父母の育児ストレスの違い、3)育児ストレスに関連する家族特性について明らかにすることであった。育児ストレスの測定には日本版Parenting Stress Index (PSI)を用いた。日本版PSIは、奈良間ら(1999)により開発された尺度であり、高得点は高ストレスを意味する。子どもが4ヶ月の時点で縦断研究を開始し、3歳6ヶ月まで約6ヶ月毎に計7回の自記式質問紙による調査を行った。全調査で有効回答を得た父112人、母174人を分析対象者とした統計的解析により、以下の結果を得た。
1)日本版PSI総得点は子どもの月齢による差がみられ、父では4ヶ月、10ヶ月と増加し、1歳6ヶ月時が最も高く、以降減少した。母では4ヶ月時が最も低く、10ヶ月から1歳6ヶ月にかけて増加し、その後の変化はみられなかった。
2)日本版PSI総得点は、父母間で差がみられ、4ヶ月から3歳6ヶ月まで常に父よりも母の育児ストレスが高かった。また、4ヶ月から3歳6ヶ月までの父母の日本版PSI総得点には有意な正相関が認められた。
3)日本版PSIと家族特性との関連をみたところ、子どもの出生順位では第二子以降よりも第一子のほうが、また子どもの健康状態では良好なものよりも治療中のもののほうが、父母ともに有意に育児ストレスが高かった。また、有職の母よりも無職の母の育児ストレスが有意に高かった。父の学歴では、中学卒のものはそうでないものよりも母の育児ストレスが有意に高かった。
以上の結果から、子どもの月齢、出生順位、健康状態、また母の職業の有無など育児ストレスに関連する要因を踏まえて両親への育児支援を行う必要性が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 三国 久美: "1歳6か月児の母の育児ストレスとストレスフルな出来事へのコーピング"北海道医療大学看護福祉学部紀要. 9. 43-51 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kumi Mikuni: "Parenting Stress and coping with the stress for mothers of 18-months-old children"Journal of Nursing and Social Services, Health Sciences University of Hokkaido. No. 9. 43-51 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 三国 久美: "1歳6か月児の母の育児ストレスとストレスフルな出来事へのコーピング"北海道医療大学看護福祉学部紀要. No.9. 43-51 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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