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PET(ポリエステル)分解菌の発見に基づくプラスチックの新規生分解手法の開拓

研究課題

研究課題/領域番号 11555249
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 高分子合成
研究機関京都工芸繊維大学

研究代表者

木村 良晴 (木村 良春)  京都工芸繊維大学, 繊維学部, 教授 (10132276)

研究分担者 小田 耕平  京都工芸繊維大学, 繊維学部, 教授 (50081584)
宮本 真敏  京都工芸繊維大学, 繊維学部, 助教授 (70149524)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
13,800千円 (直接経費: 13,800千円)
2000年度: 5,800千円 (直接経費: 5,800千円)
1999年度: 8,000千円 (直接経費: 8,000千円)
キーワードポリエチレンテレフタレート / テレフタル酸 / プラスチック / PET分解菌 / ポリエステル / 微生物分解 / 酵母 / 分解機構 / 分解酵素 / 細菌 / バイオリアクター / 生分解
研究概要

本研究年度内に得られた研究成果を以下に示す。
1.PET分解菌のスクリーニングとPET分解菌の分離・同定:PET分解能を有する微生物6株の単離に成功した。この内、強いPET分解作用を示す3菌株を、Trichosporon sp.No.85株、Arthrobacter sp.No.97-2株、Sphingomonas paucimobilis No.77-2株と同定した。
2.Arthrobacter sp.No.97-2株の生産するPET分解酵素の精製:Arthrobacter sp.No.97-2株の培養液から、PET繊維への吸着能を指標に35-kDaタンパク質の精製を行った。このタンパク質のアミノ末端アミノ酸配列の17残基は、鞭毛タンパク質のflagellinと63%の同一性、75%の相同性が認められた。しかし、その比活性は非常に低く、酵素化学的な諸性質を検討するには至らなかった。
3.PET分解活性測定法の開発:PET繊維の「電子顕微鏡観察」と「引っ張り強度」の測定には数日を要し、また、精度も悪い。そこで、これら方法に加え、簡便で、かつ、再現性の良い測定法の開発に着手した。「粘度測定」と「GPC測定」は分子量の差違を、また、「NMRによる分解残渣の解析」と「PET類似化合物の分解挙動」は構造変化を調べることで酵素活性の評価を行うものである。Arthrobacter sp.No.97-2株を用いて、これら4種の測定法について検討し、PET分解活性の測定に有用であることを明らかにした。
以上、計画した研究の大半は、未着手のままとなった。その理由は、本研究の過程で、Arthrobacter sp.No.97-2株のPET分解活性が著しく減少したことである。この原因については、
1.菌株の管理保存が非常に困難で、研究の過程でPET分解活性が大幅に低下したこと、
2.PET分解活性を高精度で、短時間に評価できる方法がないこと、があげられる。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (12件)

  • [文献書誌] A.El Salmawy, et al.: "Structure and Properties of Bicomponent Core-Sheath Fibers of Poly (ethylene terephthalate) and Biodegradable Aliphatic Polyesters."Text.Res.J.. 71(2). 145-152 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] A.El Salmawy, et al.: "Properties of a Core-Sheath Conjugate Fiber Composed of Poly (butylene terephthalate) and Poly (L-lactic acid)"Sen-I Gakkaishi. 56(5). 241-248 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 京都工芸繊維大学学長: "含芳香族ポリエステルの分解方法、含芳香族ポリエステル繊維の減量加工法、含芳香族ポリエステル繊維および含芳香族ポリエステルの分解菌"公開特許公報(A)特開2000-143863. (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 木村良晴: "「生分解性高分子の基礎と応用」筏義人編著、アイピーシー"生分解性高分子の合成. 57 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] A.El Salmawy and Y.Kimura: "Structure and Properties of Bicomponent Core-Sheath Fibers of Poly (ethylene terephthalate) and Biodegradable Aliphatic Polyesters."Text.Res.J.. 71 (2). 145-152 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] A.El Salmawy and Y.Kimura: "Properties of a Core-Sheath Conjugate Fiber Composed of Poly (butylene terephthalate) and Poly (L-lactic acid)"Sen-I Gakkaishi. 56 (5). 241-248 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] President of Kyoto Institute of Technology: "A method for the composting polyesters containing aromatic moieties, a denier reduction method of fiber, and microorganisms having activity of decomposing the polyester"Japan Kokai Tokkyo Koho. No.2000-143863. (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y.Kimura: "Synthesis of Biodegradable Polymers In 'Fundamentals and Applications of Biodegradable Polymers'"Y.Ikada Ed., IPC (Tokyo). 7-63 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] A.El Salmawy, et al.: "Structure and Properties of Bicomponent Core-Sheath Fibers of Poly (ethylene terephthalate) and Biodegradable Aliphatic Polyesters."Text.Res.J.. 71(2). 145-152 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] A.El Salmawy, et al.: "Properties of a Core-Sheath Conjugate Fiber Composed of Poly (butylene terephthalate) and Poly (L-lactic acid)"Sen-I Gakkaishi. 56(5). 241-248 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 京都工芸繊維大学学長: "含芳香族ポリエステルの分解方法、含芳香族ポリエステル繊維の減量加工法、含芳香族ポリエステル繊維および含芳香族ポリエステルの分解菌"公開特許公報(A)特開2000-143863. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 木村良晴: "「生分解性高分子の基礎と応用」筏義人編著、アイピーシー"生分解性高分子の合成. 57 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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