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BCl-2/Baxトランスジェニック・ノックアウトマウスによる脊髄損傷病態の解明

研究課題

研究課題/領域番号 11557103
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 脳神経外科学
研究機関北海道大学

研究代表者

飛騨 一利  北海道大学, 医学部・附属病院, 講師 (10238305)

研究分担者 岩崎 喜信  北海道大学, 大学院・医学研究科, 教授 (00113522)
関 俊隆  北海道大学, 医学部・附属病院, 医員
多田 光宏  北海道大学, 遺伝子病制御研究所, 助教授 (10241316)
研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
13,400千円 (直接経費: 13,400千円)
2001年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
2000年度: 4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
1999年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
キーワードSpinal Cord / Injury / Apoptosis / Bcl-2 / Bax / Transgenic Mice / Knockout Mice
研究概要

本研究計画では細胞アポトーシスの重要な制御因子であるBcl-2ファミリーの遺伝子改変マウスを用い、脊髄損傷における二次性損傷に続発するアポトーシスの意義を解明し、かつ薬剤治療効果判定のために有用な動物実験モデルを開発することを目的としている。平成13年度は平成12年度に完成したマウス脊損モデルをBcl-2トランスジェニックマウスに適用し、以下の結果を得た。
1)C57BL/6TgN(BCL2)22Wehiマウスを交配して得られた仔マウスを盲検実験に用いた。
2)T10レベルの椎弓切除後pneumatic impact deviceを用いて20psi(2m/s)の衝撃を加えた。
3)1,7,14,21,28日目に後肢運動機能評価を行うとともに、28日目に屠し、脊髄の病理学的検討を行った。
4)Bcl-2トランスジェニックマウスか否かは脾臓細胞のBcl-2発現をPCRにて検討して判定した。
5)(結果)後肢運動機能はWild typeに比べ、Transgenic miceにてやや改善の傾向を認めた。病巣の体積はWild type5.1±0.8x10^<-2>ml, Transgenic miceで2.9±0.5x10^<-2>mlと統計学的に有意にBcl-2を過発現したマウスにて病巣が小さく(p=0.03)、Bcl-2により損傷後のアポトーシスによる病巣拡大が阻止されていることが判明した。
この結果は、脊髄損傷後の病巣拡大にBcl-2ファミリー蛋白によるアポトーシス・抗アポトーシス作用が深く関与することを示唆しており、今後の脊髄損傷の治療における病巣進展拡大を阻止するターゲットとして、Bcl-2ファミリー蛋白が有力な候補となることを示唆する。これらの結果は近く誌上発表の予定である。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (14件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (14件)

  • [文献書誌] Seki T, Hida K, et al.: "Graded contusion model for the mouse spinal cord using a pneumatic impact device"Neurosurgery. 50(印刷中). (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Seki T, Iwasaki Y et al.: "Anterior decompression of the atlantoaxial vertebral artery to treat bow hunter's stroke : technical case report"Neurosurgery. 49. 1474-1476 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Koyanagi I, Iwasaki Y, et al.: "Acute cervical cord injury without fracture or dislocation of the spinal column"J Neurosurg. 93. 15-20 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Seki T., Hida K., et al.: "Graded contusion model for the mouse spinal cord using a pneumatic impact device"Neurosurgery. 50 (in print). (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Seki T., Iwasaki Y. et al.: "Anterior decompression of the atlantoaxial vertebral artery to treat bow hunter's stroke: technical case report"Neurosurgery. 49. 1474-1476 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Koyanagi I., Iwasaki Y., et al.: "Acute cervical cord injury without fracture or dislocation of the spinal column"J. Neurosurg.. 93. 15-20 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Seki, Hida, Iwasaki, Tada, et al: "Experimental spinal cord injury mouse model using pneumatic impact device"Neurosurgery. 49(印刷中). (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Seki T, Iwasaki Y et al: "Anterior decompression of the atlantoaxial vertebral artery to treat bow hunter's stroke : technical case report"Neurosurgery. 49. 1474-1476 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 飛騨一利: "頚部脊椎症に対するチタン性ケージ1年以上使用の経過観察"脊椎脊髄. 13(1). 47-50 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hida K,: "Chiari malformation and syringomyelia in monozygotic twins : birth injury as a possible cause of syringomyelia."Neurol Med Chir (Tokyo). 40. 176-178 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hida K: "Spinal intramedullary ependymomas : surgical results and immunohistochemical analysis of tumour proliferation activity."British Journal of Neurosurgery. 14. 331-336 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 飛騨一利: "頚部脊椎症に対するチタン性ケージ1年以上使用の経過観察"脊椎脊髄. 13(1). 47-50 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 飛騨一利: "頚椎2-3椎間障害に対する前方アプローチ -特にinstrumentation 不要の立場から-"Japanese Journal of Neurosurgery. 8(6). 420-424 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 飛騨一利: "外傷により急性頚髄損傷をきたした頚椎後縦靱帯骨化症の検討"厚生省特定疾患骨関節系疾患調査研究班平成10年研究報告書. 143-145 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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