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家庭・学校・地域間における「文化的習熟度」の研究:コミュニティ心理学的視座

研究課題

研究課題/領域番号 11610136
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関国際基督教大学

研究代表者

笹尾 敏明  国際基督教大学, 教養学部, 助教授 (10296791)

研究分担者 山口 勧  東京大学, 大学院・人文社会学系, 教授 (80134427)
ワシレスウキー ジャクリーン (WASILEWSKI JACQUELINE / ワンレスキー ジャクリーン)  国際基督教大学, 教養学部, 教授 (40231071)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2000年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1999年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード文化的習熟度 / 文化間適応 / 多文化主義 / 高校生 / 日本 / 韓国 / 心理的充実感 / うつ傾向 / 高校生の適応 / コミュニティ / 学校 / 家庭 / コンテクスト / 異文化適応 / 多文化社会 / 文化習熟度
研究概要

本研究の目的は,日本における青少年(特に高校生)に拘わる社会問題への新しい視座として多文化エコロジカルアプローチの可能性を探り,高校生個人の態度・感情と同時に,彼らが認知する学校・家庭・近所・非直接的な知り合いの文化的習熟度(Cultural Competence)の測定を試みるものであった.さらに,その測定尺度の信頼性・妥当性も検討し,生活満足度等の関連も検討した.この研究の基本的モデルとなったのは,Sasao(1995)で示された社会的要因の「入れ籠状の社会影響モデル」に基き,各々の杜会的ユニットが互いに交差し合い,さらにそのユニット内でも社会的文脈があることを示している.つまり,クロス・コンテクスト多様化への態渡(Attitudes toward Diversity in Cross-Context Situations : ATD-CCS)は,コンテクストごとに定義され,「日本を含むマルチ文化杜会において,自・内集団の中でも,機能的に適応(well-being)を維持,促進する信念,態度,価値観,能力,動機,その他種々のライフスキル」の総称として理解する.
方法 本研究では,2ヶ国(日本・韓国)において,データを収集したが,日本においては岡山県,東京都,及び愛知県内にある公立・私立高校の主に1,2年生1,592人(M=868,F=715)を対象にデータを収集した,また,韓国ではソウル市の高校から403名からデータを得た.ATD-CCSの82項目は,日本語で最初に作成され,韓国語及び英語にはバック・トランスレーション法で訳され,修正が加えられた.Principal Factors因子抽出法・Varimax回転を実行した結果,最終的には,日本の高校生サンプルでは,39項目が残り,4因子(多様性に対する開放性,異文化接触にたいする感情反応,対人関係における開放性,他者にみる感情的異文化開放性の認知)が確認された.韓国のサンプルでは,27項目が残ったが2因子構造が適切と判断された.各因子ごとの信頼係数はすべてα=80以上であった.さらに、各因子と基準関連及び予測的妥当性を検討するため,抑うつ傾向,生活満足度,及び外集団に対する態度との相関係数を検討した結果,予測通りであった.最後に,階層的重回帰分析を行ったが,全体の説明率は低かったが(10%弱).抑うつ傾向を従属変数とすると,異文化接触に対する感情反応が否定的であれば抑うつ傾向が高い結果がでた.また,生活満足度のモデルでは,他の因子,つまり開放性の要因が高い満足度を有意に予測した.本研究では,「学校-家庭-コミュニティ」を結ぶ概念、としての文化的習熟度(Cultural Competence ; Sasao,1995)を日本の高校生がおかれているコンテクストを念頭に尺度を作成したが,そのATD-CC Scaleの信頼性(内的整合性)及び妥当性が確認された.さらに,日本の青少年問題等は,当事者及びその人たちを取り巻くコンテクストが交叉する場,さらに「文化」の間題として再定義された,今後,個人レベルにおける従来の臨味心理学的アプローチに加え,Bronfennbrennerらが提唱するような高次元での心理アセスメントが重要視されるであろう.ATD-CC Scaleで示された4つの因子の相互関連及び構造を日本・韓国以外とのデータ比較によりさらなる概念の明確化に向けた課題がある.

報告書

(3件)
  • 2001 研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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