研究課題/領域番号 |
11610241
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 岩手大学 |
研究代表者 |
横尾 恒隆 岩手大学, 教育学部, 助教授 (30220544)
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研究分担者 |
佐々木 享 愛知大学, 短期大学部, 教授 (10083601)
夏目 達也 東北大学, アドミッションセンター, 教授 (10281859)
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研究期間 (年度) |
1999 – 2001
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研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1999年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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キーワード | 職業教育 / 中等教育 / 中等後段階 / アメリカ / フランス / 日本 / 中等後教育 / 職業・教育 / 高等教育 / 高校教育 / 進路指導 |
研究概要 |
1.日本における統計資料のほか、アメリカやフランスで収集した資料を用いて、各国における職業教育の重点移行の実態や、重点移行にともない必要となっている専門高校の教育課程の改訂、中等段階の職業教育機関と中等後・高等教育段階の職業教育機関との間の接続関係(アーティキュレーション)の問題について、比較・分析を行らた。 2.アメリカについては、全米職業教育研究センターなどで発行された資料を分析し、ハイ・スクールとコミュニティ・カレッジの職業教育の結合を意図したテック・プレップの特質を、教育課程編成などの点から解明した(主として横尾恒隆が担当)。 3.フランスについては、同国において収集した国民教育省並びに職業教育省関係の資料を分析し、職業教育の重点が高等教育段階に移行しつつあることに伴い、後期中等段階の職業教育機関(職業リセ、リセの技術教育課程)の改革が求められていることを明らかにした(主として夏目達也が担当)。 4.日本に関しては、学校基本調査などの統計資料を分析し、職業能力開発大学校、同短期大学校、専修学校など中等後職業教育機関の実態を数量的な面を中心に分析し、日本の場合、(1)いわゆる「一条校」でなく私立学校主体の専修学校の比重が大きいこと、(2)4年制大学が職業教育機関としての役割を果たし始めていることを指摘した(主として佐々木享が担当)。 5.年に1〜2回ずつ東京で研究会を開催し、研究成果を交流研究の方向性について議論した。 6.研究成果を日本産業教育学会や教育史学会において発表した。 7.最後に研究成果を最終報告書の形でまとめて公表した。
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