| 研究課題/領域番号 |
11610244
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
宮本 信也 筑波大学, 心身障害学系, 教授 (60251005)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2000年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1999年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 広汎性発達障害 / 自閉症 / 高機能自閉症 / 通常学校 / 意識 / 対応 / グループ指導 |
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| 研究概要 |
1.高機能自閉症に対する学校教師の意識を明らかにした。
「広汎性発達障害」、「高機能自閉症」の用語の通常学校教師の認知度は37%前後であり、両用語の認知度には比例関係が認められた。「高機能自閉症」の用語を知っている場合、約90%の人は正しい認識を有していた。知識を得た場としては、卒後研修の場が一番多くあげられていた。通常学校教師の自閉症に対する認識は、対人関係の問題というものが多く、その他の自閉症児の多様な状態像に関する認識度は高くなかった。
2.教育現場を対象とした高機能自閉症に関する啓発活動を実施し、その有効性を検討した。
高機能自閉症に関する研修セミナー及び事例検討会を実施し、最大150人前後の教師の参加を得た。研修セミナー参加者の約6割が、自閉性障害の多様性を理解したという望ましい方向の変化を示しており、セミナーの有効性が伺われた。通常学校の教師を対象とした研修会は高機能自閉症への理解を増し、事例検討会は実際の対応能力を高める可能性が伺われた。
3.教育現場における高機能自閉症児の実態とその問題点を明らかにした。
研修セミナー・事例検討会参加者の約50〜70%の教師が高機能自閉症が疑われる児童生徒を経験していた。高機能自閉症が疑われる児童生徒で、適切な評価・診断を受けていたものは28%に過ぎなかった。高機能自閉症が疑われる児童生徒では、全例が学校適応上何らかの問題を呈していた。示された問題には、特定の学年で問題にされやすいものと、どの学年でも共通して問題とされるものがあった。高機能自閉症が疑われる児童生徒が示す問題に関しては、学年があがるにつれて精神障害と見なされやすいことが示された。
4.高機能自閉症児を対象とした社会的スキルに関する訓練プログラムを検討した。
高機能自閉症児であっても、視覚的手がかりを用い、活動の流れを一貫させた構造化された場がグループ指導に有効であった。パニックに対しては、共感的な対応が有効であった。個々の自閉症児が理解しやすいキーワードを見つけることが、こだわりへの対応で有効であった。
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