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清朝八旗・ジャサク旗体制の研究

研究課題

研究課題/領域番号 11610369
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 東洋史
研究機関筑波大学

研究代表者

楠木 賢道  筑波大学, 歴史・人類学系, 講師 (50234430)

研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード清朝 / 八旗 / ジャサク旗 / 満州 / モンゴル / 満洲 / アイシン国 / 外藩 / 満文 / 档案 / 内モンゴル / ホンタイジ / 法支配
研究概要

本研究において楠木は,清朝が内モンゴル諸部を,満洲族の八旗と同じジャサク旗という軍事的社会組織に編成することによって,必要な軍事力をどのように引き出そうとしたかについて,以下の3点を明らかにした。(1)清の太宗ホンタイジは、天聡2年(1628)の対チャハル部戦において、帰順した内モンゴル諸首長に対して出兵の要請をし、これにホルチン部長オーバが従わなかった機会をとらえ、オーバを糾弾し、屈服させた。これによってホンタイジは、自分の言が軍令であることを、帰順した内モンゴル諸首長に確認させた。また出征中においては、内モンゴル諸部の首長らが属民に対して有していた伝統的な支配権は制限され、アイシン国ハンの支配下にあることを、ホンタイジは内モンゴルの諸首長及び属民たちに認識させた。(2)天聡6年の大凌河攻城戦においてホンタイジは、八旗と後にジャサク旗となるモンゴル諸部、それに両者の中間的な存在であるオボンドイ・ウネゲの2軍団、エンゲデル・ミンガンの2軍団を、ともにグサという部隊編成単位として認識し、共同で作戦行動を取らせた。これはホンタイジが八旗とジャサク旗に対して、その起源から、一つの構造を構成する連続する部分であると認識していたことを示す。(3)崇徳元年(1636)のホンタイジによる諸王冊封は、八旗の各旗を率いる宗室の諸ベイレ及び、同盟勢力として実績のあった内モンゴル諸部の首長に対して行ったものであった。ホンタイジは、建国・皇帝即位に伴う諸王冊封という極めて中華王朝的な儀礼を行いながらも、自らが直轄の両黄旗を率いて権力の中心に位置し、残りの六旗を率いる宗室の諸ベイレ・麾下であるジャサク旗を率いるモンゴルの諸首長による内外二重の同心円が取り囲むハーン体制という極めて北アジア的な政権構想を示した。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (18件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (18件)

  • [文献書誌] 楠木賢道: "天聡年間におけるアイシン国の内モンゴル諸部に対する法支配の推移"社会文化史学. 第40号. 20-37 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天聡五年大凌河攻城戦からみたアイシン国政権の構造"東洋史研究. 第59巻第3号. 1-34 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠木賢道: "清朝の八旗に組み込まれたジャルート部モンゴル族"自然・人間・文化-地域統合と民族統合-(筑波大学大学院歴史・人類学研究科). 29-39 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天聡5年の大凌河攻城戦とアイシン国軍の火砲"破壊の諸相(筑波大学大学院人文・社会科学研究科歴史・人類学専攻). 29-42 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠木賢道: "清太宗ホンタイジによるモンゴル諸王の冊封"野口鐵郎先生古稀記念論文集. (印刷中). (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KUSUNOKI, Yoshimichi: "The Legal Control of Aisin State over the Mongolian Tribes in the Tiancong Era"Shakai-Bunka Shigaku. No. 40. 20-37 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KUSUNOKI, Yoshimichi: "The Composition of the Aisin Regime as Seen from the Battle for Dalinghe in the Fifth Year of the Tiancong Era"The Toyoshi-Kenkyu. Vol. 59-No. 3. 1-34 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KUSUNOKI, Yoshimichi: "The jarugad Mongols built in the Eight Banners of Qing Dynasty"Nature, Human, Culture : Ethnical Unification and Regional Unification. 29-39 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KUSUNOKI, Yoshimichi: "The Battle for Dalinghe in the Fifth Year of the Tiancong Era and the Guns of Aisin State"Aspects of Destruction. 29-42 (2002)

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      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KUSUNOKI, Yoshimichi: "The appointing of Mongolian Princes by Taicong Emperor of Qing Dynasty, Hong Taiji"The commemorational paper collection of prof. Noguchi Tetsuro's 70th birthday. (in printing). (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天総年間におけるアイシン国の内モンゴル諸部に対する法支配の推移"社会文化史学. 第40号. 20-37 (1999)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天総五年大凌河攻城戦からみたアイシン国政権の構造"東洋史研究. 第59巻・第3号. 1-34 (2000)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "清朝の八旗に組み込まれたジャルート部モンゴル族2001年3月"自然・人間・文化-地域統合と民族統合-(筑波大学大学院歴史・人類学研究科). 29-39 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天総5年の大凌河攻城戦とアイシン国軍の火砲"破壊の諸相(筑波大学大学院人文・社会科学研究科歴史・人類学専攻). 29-42 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "清太宗ホンタイジによるモンゴル諸王の冊封"野口鐵郎先生古稀記念論文集. (印刷中). (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天聡五年大凌河攻城戦からみたアイシン国政権の構造"東洋史研究. 59・3. 1-34 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "清朝の八旗に組み込まれたジャルート部モンゴル族"地域統合と民族統合. 29-39 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 楠木賢道: "天聡年間におけるアイシン国の内モンゴル諸部に対する法支配の推移"社会文化史学. 40号. 20-37 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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