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非有界領域における退化型準線形楕円型方程式の研究

研究課題

研究課題/領域番号 11640207
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 大域解析学
研究機関鳴門教育大学

研究代表者

成川 公昭  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (60116639)

研究分担者 伊藤 正幸  徳島大学, 総合科学部, 教授 (70136034)
松岡 隆  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (50127297)
村田 博  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (20033897)
深貝 暢良  鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (90175563)
研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2001年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード準線形退化型楕円型方程式 / 分岐理論 / p-ラプラシアン / 非線形固有値問題 / 多重正値解 / 最小解 / 非有界領域 / mini-max原理 / 正値解 / 多重解
研究概要

主として変分的方法,関数解析的方法に位相幾何学的性質を加えることにより,退化型準線形楕円型方程式の非自明解の構造について研究を行い,新たな結果を得ることができた。具体的には零および無限大において主要部及び外力項の漸近挙動が等しい増大度を持つ退化型準線形楕円型方程式について解のアプリオリ評価が成り立つことを示し,さらにLeray-Schauderの写像度,Rabinowitzの大域分岐理論を一般化することにより正値解の分岐構造を明らかにした。また,少なくともmini-max原理で得られる固有値において零解および無限大から非自明解が分岐することも示した。さらにそれらの結果を使うことにより,主要部と外力項の漸近挙動が異なる方程式に対して,その正値解の多重性,非存在性,最小解の存在等の結果を示した。この証明においては,とくに正値解の分岐構造が重要な役割を果たした。また,Guedda-Veronのp-ラプラシアンに対する比較定理をこの退化型方程式に拡張することにより,Brezis-Nirenbergの示した"H^1 versis C^1 local minimizer"を一般の退化型準線形楕円型方程式に拡張した。これらの結果を使うことにより正値多重解の存在等の結果を得ることができた。
これらの結果はもちろん領域が有界である場合にも成立するが,非有界領域においても外力項が適当な条件を満たすならばHardyの不等式を使うことによりやはり成立することが証明される。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Kimiaki Narukawa: "Global bifurcation of a class of p-Laplacian like operators"Nonlinear Analysis. 47. 4873-4884 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kimiaki Narukawa: "Global bifurcation of a class of p-Laplacian like operators"Nonlinear Analysis. 47-7. 4873-4884 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kimiaki Narukawa: "Global bifurcation of a class of p-Laplacian like operators"Nonlinear Analysis. 47・7. 4873-4884 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Kimiaki Narukawa: "Global bifurcation of a class of p-Laplacian like operators"Nonlinear Analysis : Ser.A Theory and Methods. (to appear).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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