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リサイクル建材の使用実態と使用促進化方策に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 11650634
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 都市計画・建築計画
研究機関東京都立大学

研究代表者

角田 誠  東京都立大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (10180035)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードリサイクル建材 / 資源循環 / 環境配慮 / 省資源 / 資源有効利用 / リサイカブル
研究概要

リサイクル建材の実態調査では、使用部位、リサイクル材の仕入先及び発生源、リサイクル材の含有率(製品重量に占めるリサイクル材の重量%)などについてアンケート調査を行行った。使用部位としては外構が多く、内部床・壁・天井なども見られた。リサイクル材の仕入先は各種の製造工場、廃棄物処理業者からが多くなっている。またリサイクル材の発生源は建物の新築・解体工事からのものが全体の2割を占めている。リサイクル材の採用率は50%を超えるものが7割弱となっており、ヴァージン材位外の材料がかなり含まれていることが明らかとなった。
リサイクル建材の使用状況調査では、各設計組織とも選択肢としてリサイクル建材は用意しているが、性能面での不安、高コスト、新品でないことの悪イメージなどの理由から、積極的に使っていないことがわかった。
リサイクル建材の使用阻害要因調査では、設計内容、施工内容を規定する各種仕様書にはリサイクル建材を排除するような記述はなされておらず、リサイクル建材を念頭に置いた形で制定されていないことが明らかとなった。建築基準法における性能規定化によって、現状の仕様書の内容のままでもリサイクル建材を取り込むことは理論的には可能であるが、建材に対する要求性能の定め方のレベル・内容によっては、仕様書の中でリサイクル建材の規定を設ける必要性があることもわかった。
さらに、リサイクル建材の使用を促進するための方策の例として、データベースの構築方法を提示した。データ項目の設定方法やデータベースの運用、管理方法等を示すとともに、建材の評価方法がデータベース構築に向けて最も重要であることを明らかにした。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 名取発,角田誠: "「リサイクル建材」に関する実態調査報告"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1. 671-672 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 角田誠: "集合住宅に用いられる建築部品の将来廃棄量の推計"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1. 673-674 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Akira NATORI, Makoto TSUNODA: "The Report of the Research on the Actual Condition about "Recycling Building Material""Summaries of Technical Papers of Annual Meeting , AIJ. E-1. 671-672 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Makoto TSUNODA: "Estimation of Future Volume of the Scrapped Building Components in Apartment Houses"Summaries of Technical Papers of Annual Meeting, AIJ. E-1. 673-674 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 名取発,角田誠: "「リサイクル建材」に関する実態調査報告"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1分冊. 671-672 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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