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書院造初期形成過程の研究 -鎌倉武士住宅を中心に-

研究課題

研究課題/領域番号 11650667
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 建築史・意匠
研究機関名古屋造形芸術大学

研究代表者

藤田 盟児  名古屋造形芸術大学, 造形芸術学部, 助教授 (20249973)

研究期間 (年度) 1999 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1999年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード書院造り / 日本住宅史 / 中世 / 鎌倉 / 武士住宅 / 掘立柱 / 執権 / 主殿 / 鎌倉時代 / 礎石建て / 土台建て / 御家人 / 中世住宅 / 住宅史 / 寝殿造り / 鎌倉住宅 / 釈家住宅 / 連署 / 住宅 / 邸宅 / 発掘遺構 / 吾妻鏡
研究概要

本研究は、鎌倉時代を中心とする中世前期の住宅遺構を検討し、書院造りと呼ばれるわが国の代表的な住宅様式の初期の形成過程を明らかにすることを目的としている。そこで、まず武士住宅の具体的な姿を検討するために、鎌倉時代の執権と連署の邸宅を検討し、それらが都市鎌倉の中心部に東西に並んで存在していたことを明らかにした。これが本報告書の第2部である。ついで執権以下の上層の武家住宅の施設構成を検討し、それが将軍御所と似ており、貴族住宅や寺家住宅と差異をもつことを明らかにした。そして絵画史料と発掘資料から、それら支配者階級の住宅が、礎石、掘立柱、土台の3種類の基礎構造に分かれ、その違いが社会階層と建物の機能に関係していることを見いだした。これが本報告書の第3部である。研究経過としては最後に、以上の武家住宅の検討に加えて、同時期の貴族住宅と寺家住宅の中層住宅を検討し、中世前期に住宅建築がどのように変容したかを総合的に検討した。これによって、近世の書院造りの住宅の中心的建物である主殿が、13世紀後期から14世紀前期に形成されたことを明らかにした。しかも、その形成過程は、従来の研究の中心的な対象であった上層の住宅ではなく、研究が遅れていた中層住宅、具体的にいえば中流以下の公家住宅と官人住居、院家以下の僧侶の住居、執権以下の上層御家人住宅、地頭や名主などの一般武家住居が、その中心であったことが確認された。これは、従来の中世住宅史の見直しを迫る成果であり、これが本報告書の第1部に掲載した論文である。

報告書

(4件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 藤田 盟児: "鎌倉の執権および連署の本邸の沿革"日本建築学会計画系論文集. 533. 205-211 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 山岸 常人他: "建築・都市・歴史シリーズ 第3巻"東京大学出版会(近刊).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Meiji Fujita: "Study on the history of the administration person residences in Kamakura age"J. Archit Plann. Environ., Eng.. No. 533. 205-211 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 藤田盟児: "日本の住宅建築における空間的発展"名古屋造形芸術大学,名古屋造形芸術短期大学 紀要. 第6号. 45-66 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 藤田盟児: "鎌倉の執権及び連署の本邸の沿革"日本建築学会計画系論文集. 第533号. 205-211 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 藤田 盟児: "鎌倉の執権及び連署の本邸の沿革"日本建築学会計画系論文集. No533(予定). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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