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1.5万分の1地形図の比較抽出によって、図-4の消滅集落地図が得られた。戦後日本の抽出消滅集落数は合計3125件となる。これは全国を平均すると10km四方の中に0.82件という密度である。「期間1」では1407件、「期間2」では1515件、「期間3」では203件となる。
2.消滅要因のタイプで分けた場合「一般要因型」ものは2493件(79.8%)と8割を占める。これは10km四方の中に0.65件という密度である。「一般要因型」ものは「特殊要因型」もの(632件(20.2%))の4倍存在するとみられる。
3.期間3の消滅集落数は203件をかぞえる。期間3にしめる「一般要因型」の比率は77.3%で、期間1・期間2とほぼ同率となっている。
4.単位時間あたりの発生件数を検討すると、期間3では「特殊要因型」「一般要因型」のいずれも戦後〜昭和60年代とくらべ、1年あたりの消滅集落数が約1/3に減少している。消滅集落は、その激しい発生時期を経て、静かにしかし着実に進行する段階に移行した様相をみせていると考えられる。
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