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アルツハイマー病の痴呆症状に関する臨床病理学的研究:3次元画像解析装置を用いた海馬病変の検討

研究課題

研究課題/領域番号 11670938
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 精神神経科学
研究機関福井医科大学

研究代表者

福谷 祐賢  福井医科大学, 医学部, 助教授 (10273004)

研究分担者 佐々木 一夫  福井医科大学, 医学部・附属病院, 助手 (50262621)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1999年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードアルツハイマー病 / 海馬皮質 / 形態計測 / 神経細胞死 / 神経原線維変化 / 神経原線維変性 / 臨床病理学 / 罹病期間 / β-アミロイド / 神経厚線維変化 / βーアミロイド
研究概要

アルツハイマー病の記憶障害を主とする痴呆症状の臨床病理学的関連を明らかにするために、晩発性孤発性発症の22例を用いて、記憶機能の中枢である海馬皮質における無傷の神経細胞と細胞内の神経原線維変化(intracellular neurofibrillary tangle;i-NFT)と細胞外の神経原線維変化(extracellular NFT;e-NFT)を形態計測学的に検索し、神経原線維変性(neurofibrillary degeneration)に伴う神経細胞死の関与についての検討を行った。臨床症状の重症度を間接的に表す指標として罹病期間を用いた。海馬皮質はCA4、CA3、CA2、CA1、Prosubiculum(PRO)、subiculum and presubiculum(PRE)、parasubiculum(PARA)とenthorinal cortex(ENT)の8つのsubdivisionを検索した。Unaffected neuron密度はPREを除いた全ての部位でe-NFTおよび全NFT(i-NFTとe-NFTの総和)密度と有意な負の相関を示した。検索した部位のなかで、とくにCA2、CA1、PROとENTではunaffectedneuron密度とe-NFT密度の間に強い相関がみられた。Unaffected neuron密度とe-NFT密度はともにCA1とENTで罹病期間の長さと相関していた。i/e-NFT比は神経原線維変性を介した神経細胞死の程度やその進行の速さを表す指標で、アルツハイマー病群で検索した部位の中ではENTは最も低い値を示した。このことはアルツハイマー病の神経原線維変性を介した神経細胞死が、海馬皮質の中で、ENTにおいて最も高度であり、最も早期に、かつ、あるいは最も速く起こっていることを示している。またENTとCA1においてはi/e-NFT比が罹病期間の長さと有意に相関しており、これらの部位では連続した神経原線維変性を介した神経細胞死と平行して痴呆症状が進展していることを示唆している。以上より、アルツハイマー病の記憶障害を主とする痴呆症状の背景には記憶機能の中枢である海馬皮質の中でもENTとCA1の神経原線維変性による神経細胞死が大きく関与していることが明らかになった。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Yuken Fukutani: "Neuronal loss and neurofibillay degereration in the hippocampal cortex in late-onset sporadic Alzheimer's disease"Psychiatry abd Clinical Neurosciences. 54. 523-529 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Fukutani Y: "Neuronal loss and neurofibrillary degeneration in the hippocampal cortex in late-onset sporadic Alzheimer's disease."Psychiatry and Clinical Neurosciences. 54. 523-529 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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