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乳癌細胞のアポトーシスを指標とした抗エストロゲン剤感受性試験法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 11671187
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 外科学一般
研究機関東京慈恵会医科大学

研究代表者

久保 宏隆  東京慈恵会医科大学, 外科学第2教室, 助教授 (70119791)

研究分担者 金田 利明  東京慈恵会医科大学, 外科学第2教室, 助手 (40266606)
加納 和孝  東京大学, 大学院・医学系研究科・代謝生理化学, 助手 (70111507)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード乳癌ホルモン療法 / 乳癌細胞 / アポトーシス / 抗エストロゲン薬 / 感受性試験 / ミトコンドリア呼吸系酵素 / エストロゲン / 乳癌ホルモン治療 / 抗エストロゲン / エストゴゲン受容体
研究概要

12年度は昨年度実績報告書で報告した通り、次の通りの検討した。1)培養乳癌細胞MCF7を用いた各種抗エストロゲン薬の持つアポトーシス誘導能の比較を行ったが、それぞれの細胞傷害作用に差があることが認められ、この差が薬剤あるいは細胞機能のどのような差によるものかの検討を続けた。2)乳癌組織の微細断片を各種抗エストロゲン薬で処理した後、凍結切片を作成し、この切片を用いてTunnel法あるいは断片化DNA染色法を用いてアポトーシスを起こした細胞を検出し、薬剤による違いは確認されたが、薬剤の濃度、処理時間などとの関係についての更なる検討を行った。3)抗エストロゲン薬の使用に際しては乳癌細胞に発現しているエストロゲン受容体の種類が非常に問題で、エストロゲン受容体アルファが多く出現している乳癌細胞ではタモキシフェンによる血中濃度により、細胞増殖を強く促進させる傾向が確認され、乳癌細胞の受容体の種類の確定が必要となり、受容体の免疫組織的染色法の開発を検討した。4)タモキシフェンの細胞への影響をアポトーシス誘導の重要なステップと考えられるミトコンドリア呼吸系酵素複合体への影響を中心に解析し、タモキシフェンはこれら酵素複合体のいくつかを阻害することを見出だしたが、他の抗エストロゲン薬についても検討を行った。以上の検討項目についてある程度の結論が出たところで、抗エストロゲン薬以外の制癌剤との併用実験行う予定であったが、実験を開始すると当然であるが、問題点が多くみつかり、それぞれを解決するのに時間を要し予定通り研究を進められない状況であった。また、臨床への応用まで到達出来なかった。なお、研究結果及び成果は最終報告書にて報告する。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Yoshiko Yokoyama, Tomoko Okuda, et al: "CPP32 activation during olichyl phosphate-induced apoptosis in 1 U937 leukema cells."FEBS Leter.. 412. 153-56 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hirotaka Kubo, Nobuyoshi Fukumitu, et al: "^<99m>Tc-MIBI SPECT Compared with^<201> TI-SPECT for the Detection of Breast Cancer and Lymhp Node Metastasisi."Breast Cancer. 4(4). 297-302 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tomoko Okuda, Fumiko Nagai, et al: "DNA cleav age and 8-hydroxydeoxyguanosine formation caused by tamoxifen derivatives in vitoro."Cancer Letter. 122. 9-15 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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