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意識障害覚醒の為の臨床的研究-脊髄後索電気刺激,迷走神経,正中神経電気刺激-

研究課題

研究課題/領域番号 11671401
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 脳神経外科学
研究機関藤田保健衛生大学

研究代表者

神野 哲夫  藤田保健衛生大学, 医学部, 教授 (90084540)

研究分担者 大隈 功  藤田保健衛生大学, 医学部, 講師 (90319286)
加藤 庸子  藤田保健衛生大学, 医学部, 助教授 (60131231)
横山 哲也  善常会リハビリテーション病院, 副院長 (10298523)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワード電気刺激療法 / 遷延性意識障害 / 植物症 / 機能的電気刺激 / 脊髄後索電気刺激 / 正中神経電気刺激 / 植物症の治療
研究概要

中枢神経系疾患による意識障害は、多くは脳圧亢進状態及び乏血状態による惹起されるが、その病因が異なるごとく、その治療法も異なる。疾病発生時の脳圧亢進による意識障害は手術的減圧をはじめ、種々の薬物治療法が既に確たる治療として定着している。しかるに亜急性、慢性期まで遷延する意識障害は脳圧管理はほぼ終了しており、覚醒中枢、或いは大脳皮質領域の一時的損傷に起因することが多く、その治療法も未だ確たるものはない。この様な背景のもとで、我々により脊髄後索電気刺激療法が一部の遷延性意識障害、或いは植物症の症例に有効であることが見出されて以来、深部電気刺激療法、正中神経刺激療法、迷走神経刺激療法など幾つかの新しい試みが国際的に始まりつつある。一方、神経生理学者を中心にその作用機序に関して研究も盛んになりつつある。異常の諸点を検討する学会(意識障害治療学会)も設立され、今年で第10回を迎える。本研究は、これらの動きを惹起し、その後、一貫して行ってきた脊髄後索電気刺激療法を中心に他の刺激療法、例えば脳深部電気刺激療法、正中神経刺激療法、迷走神経刺激療法などについて基礎的、臨床的研究を行うものである。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (20件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (20件)

  • [文献書誌] 大隈功: "遷延性意識障害に対する電気刺激療法"集中治療. 12. 207-210 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 大隈功: "機能的電気刺激(Functional Electrical Stimulation:FES)Free Hand system"脳神経外科の最先端NO.26. 87-93 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 庄田基: "機能予後からみた頚髄損傷患者の治療 完全埋め込み型機能的電気刺激装置(Free Hand System)の有効性"脊髄外科. 13(3). 265-271 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 神野哲夫: "遷延性意識障害(植物症)に対する脊髄電気刺激療法"脳21. 2(4). 335-342 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 大隈功: "遷延性意識障害に対する脊髄電気刺激療法"ブレインナーシング. 15(10). 31-35 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 神野哲夫: "障害を受けた脳機能の再建"BRAIN and SPINAL CORD "B&C". 4(5). 1 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Isao Okuma: "Electrical therapy for coma."Intensive & Critical Care Medicine. Vol.12. 207-210 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Isao Okuma: "Functional Electrical Stimulation (FES) : Free Hando System."The state of the art of Neurosurgery 2nd.edn.. Vol.6. 87-93 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Motoi Shouda: "Motor Functional Restoration for Server Cervical Cord Injury Evaluation of the FES (Functional Electrical Stimulation : Free Hand System) for Upper Motor Function"Spinal Surgery. Vol.13 (3). 265-271 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tetsuo Kanno: "The Dorsal Column Stimulation for prolonged vegetative state."Nou 21. Vol.2 (4). 335-342 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Isao Okuma: "The Dorsal Column Stimulation for prolonged coma patients."Brain Nursing. Vol.15 (10). 31-35 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 大隈功: "遷延性意識障害に対する電気刺激療法"集中治療. 12. 207-210 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 大隈功: "機能的電気刺激(Functional Electrical Stimulation : FES) FreeHand system"脳神経外科の最先端NO.2. 6. 87-93 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 庄田基: "機能予後からみた頚髄損傷患者の治療完全埋め込み型機能的電気刺激装置(Free Hand System)の有効性"脊髄外科. 13(3). 265-271 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 神野哲夫: "遷延性意識障害(植物症)に対する脊髄電気刺激療法"脳21. 2(4). 335-342 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Tetsuya Yokoyama: "The appearance and progress of brain atrophy as post comatous change."The society for treatment of coma. 4. 215-224 (1996)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 神野哲夫: "植物状態患者の電気刺激治療"臨床総合. 43(1). 195-196 (1994)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 神野 哲夫: "遷延性意識障害(植物性)に対する脊髄電気刺激療法"脳21. 2(4). 335-342 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 大隈 功: "遷延性意識障害に対する脊髄電気刺激療法"ブレインナーシング. 15(10). 31-35 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 神野 哲夫: "障害を受けた脳機能の再生"BRAIN and SPINAL CORD "B&C". 4(5). 1 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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