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先行虚血の心筋保護作用におけるATP感受性Kチャネルの役割と麻酔薬の影響

研究課題

研究課題/領域番号 11671501
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 麻酔・蘇生学
研究機関徳島大学

研究代表者

大下 修造  徳島大学, 医学部, 教授 (60144945)

研究分担者 中屋 豊  徳島大学, 医学部, 教授 (50136222)
北畑 洋  徳島大学, 医学部, 助教授 (60161486)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1999年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワード先行虚血 / 心筋保護効果 / パッチクランプ法 / ATP感受性Kチャネル / 静脈麻酔薬 / プロポフォール / 麻酔薬
研究概要

ラットの単一心室筋細胞における細胞膜ATP感受性K(K_<ATP>)チャネル活性をパッチクランプ法により記録し、静脈麻酔薬であるプロポフォールの細胞膜K_<ATP>チャネルに対する影響について検討するとともに、ischemic preconditioning(IPC)の心筋保護作用に細胞膜K_<ATP>チャネルがどの程度関与しているか検討した。プロポフォールは、cell-attached法においてK_<ATP>チャネル活性を濃度依存性に抑制した。また、inside-out法においても同様に、プロポフォールはK_<ATP>チャネル活性を濃度依存性に抑制した。以上の結果は、プロポフォールの作用が細胞内伝達物質などを介さずにK_<ATP>チャネルを直接抑制している可能性を示唆している。次に、先行虚血の心筋保護作用に細胞膜K_<ATP>チャネルがどの程度関与しているか検討するため、単一心室筋細胞を15分間虚血にした群(対照群)と、5分間虚血、5分間再灌流、5分間再虚血にした群(先行虚血群)のK_<ATP>チャネル活性の変化を比較検討した。虚血モデルとしてcell-attached法の場合はATP合成阻害薬である2,4-dinitrophenol(DNP)を使用し、inside-out法の場合は低ATP濃度の溶液で灌流した。Cell-attached法においては、対照群では緩やかに開口率が上昇するのに対して、先行虚血群では有意に2回目の虚血での開口率の上昇が認められた。Inside-out法の場合、対照群と先行虚血群で有意な開口率の変化は認められなかった。以上の結果より、IPCの心筋保護効果は先行した虚血による刺激が、それに引き続いた虚血時に開口率を上昇させるという細胞膜K_<ATP>チャネルの特性により生じ、この特性は細胞膜K_<ATP>チャネルに対する直接作用ではなく細胞内伝達系を介してもたらされる可能性が考えられる。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Tsutsumi Y, et al.: "Blockade of adenosine triphosphate-sensitive potassium channels by thiamylal in rat ventricular myocytes."Anesthesiology. Vol.92 No.4. 1154-9 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tsutsumi Y, et al.: "Blockade of adenosine triphosphate-sensitive potassium channels by thiamylal in rat ventricular myocytes."Anesthesiology. Vol.92 No.4. 1154-1159 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tsutsumi Y, et al.: "Blochade of adenosine triphosphate-sensitive potassium channels by thiamylal in rat ventricular myocytes."Anesthesiology. Vol.92 No.4. 1154-9 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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