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Nd:YAGレーザーによる軟化象牙質の蒸散に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 11671908
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 保存治療系歯学
研究機関日本大学

研究代表者

目沢 修二 (目澤 修二)  日大, 歯学部, 助教授 (20060030)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
キーワードNd:YAGレーザー / 色素選択性 / 軟化象牙質 / 着色剤 / 光透過性 / 蒸散量
研究概要

[目的]
Nd:YAGレーザーは、近赤外領域に波長を持つことから光透過性が高く特定の色調に選択的に吸収されることが知られている。すでに申請者は、その性質を利用し、軟化象牙質の徐去に連続波Nd:YAGレーザーと着色剤を併用して齲蝕病巣の蒸散量を検討し、墨汁など黒色系色素に蒸散効果があることを確認している。そこで平成11年度では、従来の研究成果を踏まえパルス波Nd:YAGレーザーと各種着色剤を併用し、脱灰象牙質の蒸散量と着色剤の光透過性との関係について検討を加えた。
[方法]
供試レーザーは、EPY-PP(SLTJapan社製)を用いた。供試試料は、ウシ下顎前歯を用い、歯冠部のみを取り出し、脱灰液にて脱灰象牙質試料を作成した。一定の大きさに切り出した脱灰象牙質試料は、各種着色剤[墨汁、軟化象牙質着色剤(TI、GI、齲蝕検知液)]に30分間浸漬させた後、試料の重量が一定になるまで乾燥させた。これを照射試料とした。各種接触剤は、セル(1mm幅)に入れ紫外可視近赤外分光光度計を用いて800〜1300nm付近の透過率を測定した。照射条件は、それぞれの試料に対して900mj10ppsとし、10秒間照射を行った。評価は照射前後の重量変化を蒸散量として、蒸散量と光透過性との関連について検討を行った。
[成績]
1. 蒸散量の評価では、墨汁を着色剤とした脱灰象牙質の蒸散量が3.7mgと最も大きくTI、GI、齲蝕検知液の軟化象牙質着色剤の蒸散量はそれぞれ0.1、0.2、0.1mgと僅少であった。
2. 近赤外領域における着色剤の光透過性は、墨汁では、光透過性が認められず、軟化象牙質着色剤の光透過性はそれぞれ85〜92.0%と高い値を示し、蒸散量と光透過性における関連性が明らかとなった。
以上が平成11年度の研究成果であり、12年度はさらに臨床応用を考慮して、このレーザーの持つ色素選択性の特性を利用し軟化象牙質の選択的除去法について、健康象牙質および脱灰象牙質の2面を有する試料を作製し、脱灰象牙質の選択的除去法について検討を加えていく予定である。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 峯岸 敏: "歯根襄胞の拡大に関する研究-酵素の基質分解による浸透圧上昇に関する実験的研究-"日歯保存誌. 42・5. 956-963 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 塩野 真: "局所麻酔効果に関する研究-とくにオーラ注カートリッジ1.0mlの臨床使用量について-"歯科薬物療法. 18・5. 97-103 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Shuji Mezawa: "Evaluation of human tooth structure with the ultrasonic imaging technique"Journal of Oral Science. 41・4. 191-197 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 小森 規雄: "ルシフェラーゼによる根管清掃評価法に関する研究-とくに試料採取方法および根管治療用薬剤の影響について その1.根管内清掃法への応用-"日歯保存誌. 41・2. 389-393 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 前田 圭司: "穿孔部に対する生体親和性材料による封鎖性について"日大歯学. 71・6. 966-970 (1997)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 西田 香: "根管治療用K-ファイルの損耗に関する研究 1.廃棄ファイルの調査研究"日歯保存誌. 40・1. 107-113 (1997)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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