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咬合力および咬筋の筋活動量と筋横断面積を指標とした咬筋機能の評価

研究課題

研究課題/領域番号 11671963
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 補綴理工系歯学
研究機関愛知学院大学

研究代表者

佐久間 重光  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (80271386)

研究分担者 有地 淑子  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (60232063)
村上 弘  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (50182100)
有地 榮一郎  愛知学院大学, 歯学部, 教授 (00150459)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2000年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1999年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード咬合力 / 咬筋 / 筋活動 / 横断面積 / 筋横断面積 / 筋活動量
研究概要

本研究は,咬合力と咬筋の筋活動量と筋幅および筋横断面積の同時記録を行い,この3者間の相関性について検討したものである.その結果を以下に示す.
【研究方法】被検者は,男性15名,女性15名の健常有歯顎者(平均年齢24±2.6歳)とした.測定は,最大咬みしめ時における咬合力,咬筋の筋活動量と筋幅および筋横断面積,安静時における咬筋の筋幅および筋横断面積の各項目について行った.分析は,咬合力,筋横断面積および筋活動量のそれぞれの相関性および咬合力を目的変数とした重回帰分析を行い関連性の強さについて検討した,
【結果】1.咬合力と咬筋の筋幅および筋横断面積との相関性
咬合力と安静時の筋幅および筋横断面積との相関係数は0.62(p値:0.0002)および0.54(p値:0.0016)であった.また,活動時の相関係数はそれぞれ0.54(p値:0.0019)および0.52(p値:0.0027)であった.
2.咬合力と咬筋の筋活動量との相関性
咬合力と咬筋の筋活動量との相関係数は,0.11(p値:0.59)であった.
3.咬合力と咬筋の筋活動量,筋幅および筋横断面積の関連性の強さ
咬合力を目的変数として,活動時の筋活動量と筋横断面積を分析したところ,標準化偏回帰係数はそれぞれ-0.03および0.53であった.また,安静時のそれを説明変数としたところ,回帰係数はそれぞれ-0.05および0.52であった.
【まとめ】咬合力と咬筋の筋活動量および筋横断面積の相関性について検討したところ,筋活動量は他の2者との相関性が強くなく,筋横断面積は安静時の方が活動時よりも咬合力との相関性が強かった.したがって,咬筋機能の評価を行う際には,簡便性を加味して考えると,咬合力と安静時の咬筋筋幅を把握すればよいものと思われる.

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Ariji Y: "Blood flow in and around the masseter muscle : Normal and pathology features demonstrated by color Doppler sonography."Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod. 88(in press).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ariji Y: "Blood flow in and around the masseter muscle : Normal and pathology features demonstrated by color Doppler sonography."Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endo. 88 : (in press).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ariji Y: "Blood flow in and around the masseter muscle:Normal and pathology feature demonstrated by color Doppler sonography"Oral Surg Oral Med Oral Patho1 Oral Radiol Endod. in press.

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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