研究課題/領域番号 |
11671978
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
外科系歯学
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研究機関 | 東京医科歯科大学 |
研究代表者 |
吉増 秀實 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 助教授 (70137933)
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研究分担者 |
大谷 啓一 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 教授 (10126211)
根岸 明秀 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 助手 (60270914)
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研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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配分額 *注記 |
500千円 (直接経費: 500千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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キーワード | 仮骨延長法 / pQCT / BMD / SSI / PQCT / 顎顔面変形症 / 骨形態計測 |
研究概要 |
仮骨延長法における問題点は、仮骨延長部の新生骨が十分な強度を得るまでに長期の固定期間を必要とすることである。今回の研究の目的は延長部新生骨の機械的強度を実験的に検索し、安全に固定装置を外すことのできる適切な時期を探索することである。家兎の右側脛骨を用い、脛骨腓骨付着部にて骨膜下骨切を施行し、創外固定装置にて10日間固定した。その後、1日0.72mmにて10日間、計7.2mmの仮骨延長を行った。Peripheral quantitative computed tomography(pQCT)を用いた解析により、仮骨延長部におけるbone mineral density(BMD)と曲げやねじりに対する実際の機械的強度の指標となるstress strain index(SSI)を計測したところ、両者は仮骨延長終了後の固定期間において40日目に有意な増加を示した。その後、64日目において非手術側の左側脛骨と同じレベルまで減少した。今回の実験において延長部新生骨は、固定期間中40日目において十分な機械的強度が得られるまでに回復したと考えられる。以上の結果より仮骨延長終了後、BMDとSSIの増加を指標として固定装置を外す時期を特定できる可能性があることが示唆された。このような実験結果は、仮骨延長術をうけた患者より延長装置を安全に除去できる時期を決定する基礎的情報として有用であると考えられた。
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