| 研究課題/領域番号 |
11672334
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎・地域看護学
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
河野 保子 愛媛大学, 医学部, 教授 (80020030)
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| 研究分担者 |
野本 ひさ 愛媛大学, 医学部, 講師 (50259652)
乗松 貞子 愛媛大学, 医学部, 助教授 (80208404)
陶山 啓子 愛媛大学, 医学部, 助教授 (50214713)
清水 みどり 愛媛大学, 医学部, 助手 (50294806)
小野坂 仁美 愛媛大学, 医学部, 助手 (70284403)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1999年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 介護者 / QOL / 自己効力感 / 家族 / サポート / 家族介護者 / サポートモデル |
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| 研究概要 |
目的:在宅要介護高齢者を介護している家族のQOL及び自己効力感を明らかにし、介護・生活状況との関連性で分析・検討する。さらに高齢者介護のサポートモデルを構築する。
方法:対象は愛媛県内に在住し、家庭で生活する要介護高齢者と主介護者の191組である(離島・山間部45組、中農村部50組、都市部96組)。調査内容は、要介護高齢者には属性、健康状態、ADL、LSIK、要介護度を調べ、主介護者は属性、健康状態、家族機能、介護年数、介護時間、公的サポート、介護前後の生活満足度(VAS),自己効力感等について調査した。調査は在宅での聞き取り調査を実施した。面接所要時間は約50分。
解析方法:分割表の独立性の検定にはχ^2検定を用い、数値データは一要因の分散分析、及びピアソンの相関係数を用いた。
結果及び考察:1.主介護者は3地域とも圧倒的に女性が多く、離島・山間部は嫁が最も多かったが、中農村部、都市部は配偶者が最も多かった。2.離島・山間部は要介護4、中農村部は要介護1、都市部は要介護5が最も多かった。3.サービス利用状況は、離島・山間部でディサービス、ショートステイが最も多く、中農村部はディサービス、都市部はホームヘルプ、訪問看護ステーション、ディサービスが最も多く利用されていた。4.主介護者の生活満足度は、3地域とも介護前より後の方が低下していた。しかし上昇、維持している者も約30%いた。5.主介護者の自己効力感の構成概念は、第1因子;「介護の継続意思」、第2因子;「介護状況に対する自己調節」、第3因子;「介護に関する情報活用」が確認された。6.主介護者の生活満足度、自己効力感、家族機能の三者間には連鎖の輪が存在した。7.主介護者の生活満足度、自己効力感に関連する要因は、主介護者の健康レベル、家族構成員数であった。これらのことから、地域に特有な家族ニーズや主介護者の心身の状況を踏まえた介護サポートの必要性が示唆された。
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