| 研究課題/領域番号 |
11680065
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 大阪体育大学 |
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研究代表者 |
原田 宗彦 大阪体育大学, 体育学部, 教授 (70189710)
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| 研究分担者 |
藤本 淳也 大阪体育大学, 体育学部, 講師 (40257895)
長積 仁 徳島大学, 総合科学部, 助教授 (80274190)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1999年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | スポーツ振興 / まちづくり / 総合型地域スポーツクラブ / スポーツイベント / 地域通貨 / 触媒的機能 / NPO法人 / コミュニティビジネス / スポーツツーリズム / プロスポーツ / スポーツ政策 / 事業形態 / ネットワーキング / 場のマネジメント / 都市マーケティング |
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| 研究概要 |
わが国のスポーツ振興は、自治体と企業が牽引した社会体育の時代から、住民の主体的参加をベースとしたコミュニティスポーツの時代へと移り、やがてスポーツ参加の形態が集団から個へ変化するにつれて、生涯スポーツの時代へと突入した。しかしながら、個人の時代に必要とされるのは、事業としての魅力的なスポーツ活動であり、個人がいつでも、どこでも、気軽に参加できるスポーツクラブである。にもかかわらず、行政のスポーツ振興の仕組みは旧態依然としており、変化するスポーツニーズに対応できない状態である。
そのような中で、新しい時代のスポーツ振興のあり方に向けて、改革を続けている自治体や組織が出現し始めた。そこで本研究は、国内外においてスポーツ振興事業に取り組む自治体や民間組織(地域スポーツクラブやプロスポーツクラブ)の中からユニークな事例を取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースにこれまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を探ることを目的とした。
結果としては、スポーツイベントの触媒的機能を活用したまちづくりとして、秋田県、札幌市、延岡市の事例を集め、スポーツイベントと都市再生の問題を論議した。次に地域スポーツの振興がもたらす勝ちの活性化として、神戸市、福岡市、磐田市、半田氏、福島市の事例を分析した。最後に、プロスポーツがつくるまちとの有機的関係については、新潟市の事例を紹介した。
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