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水晶振動子法による脂質汚れ洗浄過程のモデル的研究

研究課題

研究課題/領域番号 11680117
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 家政学一般(含衣・住環境)
研究機関昭和女子大学

研究代表者

下村 久美子  昭和女子大学, 生活科学部, 講師 (80162816)

研究分担者 小見山 二郎  実践女子大学, 生活科学部, 教授 (60016574)
小ノ澤 治子  昭和女子大学, 生活科学部, 教授 (10054149)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード水晶振動子 / 固体脂肪汚れ / 界面活性剤 / 洗浄 / 振動数 / アドミッタンス / 粘性変化
研究概要

水晶振動子法は振動子表面に付着した基質の脱離状態を共振周波数から重量変化として経時的に測定できる方法である。この方法を用いて洗浄の物理化学的過程を明らかにするため、単純化されたモデル系を設定し、脂肪汚れの洗浄の過程を研究した。
本研究では脂肪のモデル物質のトリパルミチン(TP)、トリミリスチン(TM)、セチルアルコール(CA)、パルミチン酸(PA)及びラードを水晶振動子表面に付着させ、溶液中に浸し各種界面活性剤(陰イオン系としてDBS、SDS、AES、非イオン系としてC12(EO)7)、C16(EO)7)、および市販洗剤(弱アルカリ性洗剤、中性洗剤)添加による洗浄過程を調べた。その際添加濃度、温度およびpHを変化させて測定した結果、脂肪基質の膨潤、固体脂肪表面および内部への界面活性剤の吸着とそれに続く汚れの脱離過程における共振周波数変化を特定することができ、固体脂肪が除去される際の個々の段階を明らかにした。また、電極の付着物の粘性変化に伴う共振抵抗の逆数に比例するアドミッタンス指標の変化から、脱離過程における脂肪層の粘性の変化を経時的に追跡し、脂肪汚れの脱離過程についてより詳しい情報を得た。1)TP, TM, CA, PA,ラードは界面活性剤を添加しないバッファ中で温度、pHが高いほど水により5〜20%膨潤する。これは水酸アニオンが脂肪に親和力を持つためと推定される。2)陰イオン界面活性剤の場合はミセルの形成以前から固体脂肪の脱離が観察できた。また、添加濃度を高くしても脱離速度はほぼ一定であることから、陰イオン界面活性剤のミセルは負の電荷をもち活性剤を収着して負に荷電した脂肪層と反撥して脂肪の脱離にミセルが関与しないためと考えた。3)非イオン界面活性剤では脱離速度は濃度と共に速くなる。これは従来考えられているようにミセルの固体脂肪の表面との接触により脂肪分子がミセル中に移ることにより脱離が起こるためであると考えられる。4)アドミッタンス変化の測定から膨潤が進むに従って見掛けの粘性が上がる過程があること、除去に従って見かけ粘性は下がって一定値となることを確かめた。共振周波数変化とアドミッタンス変化を測定することにより、基質脂肪汚れの除去と見掛けの粘性変化の過程を観察することができた。

報告書

(3件)
  • 2001 研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 下村久美子, 小ノ澤治子, 小見山二郎: "プロテアーゼによる人工汚染布の洗浄性に及ぼす界面活性剤、酸化剤の影響"日本繊維製品消費科学会誌. 42巻・3号. 50-58 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K. Shimomura, H Onozawa, J. Komiyama: "Detergency of Cotton Fabrics Stained with Artificician Soils"J. OF THE JAPAN RESEARCH ASSOCIATION FOR TEXTILE END-USES. Vol.42,3. 50-58 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 下村久美子,小ノ澤治子,小見山二郎: "プロテアーゼによる人工汚染布の洗浄性に及ぼす界面活性剤、酸化剤の影響"日本繊維製品消費科学会誌. 42巻・3号(掲載予定). (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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