• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ネットワークを利用した教育活動の成功要因に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 11680236
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育工学
研究機関富山商船高等専門学校

研究代表者

成瀬 喜則  富山商船高等専門学校, 一般教科, 助教授 (00249773)

研究分担者 早勢 欣和  富山商船高等専門学校, 電子制御工学科, 助手 (60238144)
新開 純子  富山商船高等専門学校, 情報工学科, 助教授 (60179067)
山西 潤一  富山大学, 教育学部, 教授 (20158249)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2000年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1999年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードネットワーク / 教育プロジェクト / テレビ会議 / コーディネータ / 学習支援
研究概要

本研究では、外国の教育機関とのネットワークを利用した協同学習を活性化させるための成功要因を調査し、効果的な教育活動の具体的内容について提案をすることを目的とした。
まず、外国との協同学習の促進を目的とした教育プロジェクトや積極的な実践活動を行っている教師を対象にして、アンケートやインタビューを行った。その結果、多くの実践教師は交流内容に関して課題を持ち、実践の進め方についての支援や情報技術に関する支援を望んでいることがわかった。
その結果、ネットワークを利用した効果的な教育活動を行うためには、教育プロジェクトに参加し活動することが有意義であることがわかった。多くの教育プロジェクトには、教師や生徒の活動を支援するコーディネータが必ず存在しており、日常的にプロジェクト参加者に情報を提供し、参加校の活動状況をチェックしていることがわかった。
また、学習者の学習意欲をどのように維持すればいいかという課題を持っている教師が多いこともわかったが、共通の学習課題を設定することによって解決できることがわかった。
次に、諸外国の教育制度を調査し、双方の学校で利用しやすい学習プランの内容について検討を行った。多くの国では情報教育が全ての教科で行われている現状から、ネットワーク利用教育を情報教育の一つとして位置づけることが必要であることを提案した。
以上の分析をもとにして、どのような教育プログラムがネットワーク利用教育に必要であるかを検討した。共通の到達目標を設定することによって、学習への動機づけを図ることが可能であることが確認されているため、テレビ会議を使用して学習成果を報告させる方法を取り入れた。
また、学習者に対する外国語の支援に関する研究の必要性が改めて明らかになった。そのため、翻訳システムに関する研究・開発を行い、学習者が外国語を使用して交流するためのソフト開発について研究を行った。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (15件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (15件)

  • [文献書誌] 成瀬喜則,山西潤一: "遠隔教育実践効果における基礎的検討"日本教育工学会第15回大会講演論文集. 223-224 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 早勢欣和: "留学生のための技術専門用語対訳システム"第2回問題解決環境ワークショップ論文集. 107-112 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 成瀬喜則,長山昌子,早勢欣和,C.Moananu: "交流学習におけるテレビ会議の利用と教育的効用"富山商船高等専門学校研究集録. 33. 91-97 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 成瀬喜則,山西潤一: "外国との遠隔協同学習を成立させるための条件について"教育工学関連学協会連合第6回全国大会講演論文集. 445-446 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 成瀬喜則,長山昌子: "課題解決型学習プロジェクトの構築とテレビ会議の有効利用"日本教育情報学会第16回年会論文集. 116-117 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshinori NARUSE and Jun-ichi YAMANISHI: "A study on Effect of Distance Education"Proceedings of the 1999 Conference of JET. 223-224 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshikazu HAYASE: "A Technical Term Solving Translation System for the Student from Overseas"Proceedings of The 2nd Problem Environment Workshop. 107-112 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshinori NARUSE, Akiko NAGAYAMA, Yoshikazu HAYASE and Charlton MOANANU: "The Use of Video Conference for the Exchanging Project and its Educational Effects"Research Studies of Toyama National College of Maritime Technology. No.33. 91-97 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshinori NARUSE and Jun-ichi YAMANISHI: "A Study on Conditions for Collaborative Work Using Network with Foreign Countries"Proceedings of The Sixth Joint Conference on Educational Technology. 445-446 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshinori NARUSE and Akiko NAGAYAMA: "Studies on Educational Project Based on Joint Problem Solving Style Using Video-Conferencing"Proceedings of The 16th Conference on Educational Information. 116-117 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 成瀬喜則,長山昌子,早勢欣和,C.Moananu: "交流学習におけるテレビ会議の利用と教育的効用"富山商船高等専門学校研究集録. 33. 91-97 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 成瀬喜則,山西潤一: "外国との遠隔協同学習を成立させるための条件について"教育工学関連学協会連合第6回全国大会講演論文集. 445-446 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 成瀬喜則,長山昌子: "課題解決型学習プロジェクトの構築とテレビ会議の有効利用"日本教育情報学会第16回年会論文集. 116-117 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 成瀬喜則,山西潤一: "遠隔教育実践効果における基礎的検討"日本教育工学会第15回大会講演論文集. 223-224 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 早勢欣和: "留学生のための技術専門用語対訳システム"第2回問題解決環境ワークショップ論文集. 107-112 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

URL: 

公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi