| 研究課題/領域番号 |
11680275
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
松葉口 玲子 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助教授 (30304562)
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| 研究分担者 |
市川 智史 滋賀大学, 教育学部・附属環境教育湖沼実習センター, 助教授 (60274271)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | 消費者教育 / 環境教育 / カリキュラム / 家庭科 / 理科 / 社会 / 総合的学習 / 持続可能性 |
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| 研究概要 |
「第1章 消費者教育と環境教育の連接カリキュラム開発に関する先行研究」では、I.において「持続可能な消費のための教育」に着目して、UNESCO-UNEPやOECDのプロジェクト・ワークショップ、代表的な環境教育テキストにおける事例を検討し、II.において消費者教育における環境教育の視点、III.において環境教育における消費者教育の視点を確認した。
「第2章 現代日本における消費生活様式の特徴と問題点」では、I.「消費者物価指数」の採用品目からみる日本の消費生活様式の変化と特徴を明らかにし、II.採用品目のウエイトの推移から生活様式の変遷を確認し、なかでもIII.において食生活に着目し、その変遷と課題を明らかにしたうえで、IV.現代消費生活の課題と求められる環境・消費者教育と家庭科教育としてまとめた。
「第3章」では、学習者の現状と課題を明らかにするために実施した親子アンケート調査の結果から、学校教育における家庭科を中心とした学習の必要性が確認された。
以上の作業から得た知見をもとに、「第4章 消費者教育と環境教育の連接カリキュラム試案」が、I.消費者の立場からのアプローチとII.環境教育の立場からのアプローチによって提示した。また、最終的に、現在、本研究と同様の視点のプロジェクトが国際的にも動き始めていることが明らかになったことから、IV.今後の課題として、これら国際的動向との連携をはかりつつ、具体的なモジュールの開発が必要である点が確認された。
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