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液体中で帯電した微粒子による磁化強結合プラズマの研究

研究課題

研究課題/領域番号 11680482
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 プラズマ理工学
研究機関名古屋大学

研究代表者

庄司 多津男  名古屋大学, 工学研究科, 助教授 (50115581)

研究分担者 坂和 洋一  名古屋大学, 工学研究科, 助手 (70242881)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1999年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード強結合プラズマ / クーロン結晶 / 相転移 / コロイド / 磁性微粒子
研究概要

強結合フラズマはクーロン多体相互作用が重要な役割を果すため、固体への相転移の存在など通常のデバイプラズマにはない様々な現象を包含する。本研究は液体中の荷電微粒子を用いる新しい方法によってこの相転移近傍の強結合プラズマの物性を開拓するもので研究の成果は次のように要約される。
1、高電圧の電極上で帯電した微粒子を低誘電率の絶縁油中に電場、重力、表面張力または浮力を利用して閉じ込め、安定した2次元の強結合プラズマの系を作り、電極電位によって微粒子の帯電量が制御されることを確かめた。
2、微粒子の絶縁油中でのこれら強結合プラズマの配位の時間的な振る舞い、六方晶形のクーロン結晶が成長する過程を観測した。液面の微粒子の画像データを処理し、2体分布関数を求め、微粒子の序秩序構造が液面表面に浮上後十秒から出来ていく事を確かめた。結晶は閉じ込め電位を制御することによってその粒子間距離を広範囲に変えられることを明らかにした。
3、クーロン結晶構造に生じる格子欠陥、刃状転位などの成長、移動などの現象を観測した。これらの2次元結晶密度は径方向に変化しており、その径密度分布を計測し理論計算と良く一致することが確かめられた。
4、ニッケルめっきした微粒子を利用してクーロン結晶を形成し、これに縦磁場を印加することによって外部磁場の微粒子に作る磁気モーメントの相互作用が結晶状の微粒子間に働くことを観測した。

報告書

(3件)
  • 2001 研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.Shoji: "Two dimensional strongly coupled plasma experiments using charged ball system"National Institute for Fusion Science, Proc. 43. 44-45 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T.Shoji: "Two-Dimensional Strongly Coupled Plasma on a Liquid Surface"Proc. of National Institute for Fusion Science. 43. 44-45 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T.Shoji: "Two dimensional strongly coupled plasma experiments using charged ball system"National Institute for Fusion Science, Proc. 43. 44-45 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] T.Shoji: "Two-dimensional strongly coupled plasma on a Solid Surface"Physica Scripta. T89. 41-44 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] T.Shoji,K.Shinohe and Y.Sakawa: "Two dimensional strongly coupled plasma experiments using charged ball system"National Institute for Fusion Science,Proc. 43. 44-45 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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