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誘導型CRE調節タンパク質ICERの神経可塑性および学習・記憶における役割

研究課題

研究課題/領域番号 11680797
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 神経科学一般
研究機関理化学研究所

研究代表者

児島 伸彦  理化学研究所, 情動機構研究チーム, 研究員 (80215251)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2000年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1999年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード転写調節因子 / mRNA / 神経可塑性 / キンドリング / 恐怖条件づけ / 扁桃体 / PC12細胞 / DNAチップ / 古典的条件づけ / 遺伝子発現
研究概要

神経可塑性の長期変化や長期記憶に重要な分子の候補ICERを中心に遺伝子発現変化を調べ以下の結果を得た。
(1)キンドリングおよび恐怖条件づけにおける扁桃体でのICER(inducible cAMP early repressor)発現変化。キンドリング刺激後のICER mRNAの発現変化を調べ、ICER mRNAが電気刺激による神経活動の賦活によって脳で一過性に増加することがわかった。また、ICER mRNAはc-fosと同様に恐怖条件づけ後の扁桃体で増加することがわかった。この発現増加は条件づけ後の条件刺激の再提示によっても観察された。したがって、ICERは条件づけや条件反応後、扁桃体の神経活動の賦活に伴って増加すると考えられた。ICERは負の転写調節因子であると考えられているので、神経活動によって発現誘導される他の最初期遺伝子の転写抑制因子として働いている可能性がある。
(2)PC12細胞におけるICERの強制発現。テトラサイクリン制御下でICER-IIを高レベルに発現するPC12細胞を作成した。その細胞にジブチリルcAMPを投与してその後の突起伸長に影響あるかどうかを調べ、ICERの突起伸長抑制効果をみとめた。
(3)恐怖条件づけにおける扁桃体での遺伝子発現変化。ICERはCREBの活性化によって発現増加する。CREBの活性化はCRE配列をその転写調節部位に持つ多くの遺伝子の発現を誘導するので、条件づけによって扁桃体でICERが増加することは、条件づけによって他の様々な遺伝子の転写がダイナミックに調節されている可能性がある。そのような遺伝子産物をDNAチップによって系統的に探索し、複数種の遺伝子が条件づけ後の扁桃体で増加することを見い出した。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 児島伸彦,小幡邦彦: "抗体によるcDNAクローニング 廣川ニューロサイエンス3 新しい神経伝達研究法II"三木直行,野村靖幸 編(廣川書店). 7(179) (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 児島伸彦,井ノ口馨: "神経活動によって発現変化する遺伝子のクローニング法 脳・神経研究のための分子生物学技術講座"小幡邦彦,井本敬二,高田明和 編(文光堂). 17(188) (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yun-Fei Lu et al.: "Enhanced synaptic transmission and reduced threshold for LTP induction in fyn-transgenic mice"European Journal of Neuroscience. 11. 75-82 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 児島伸彦、小幡邦彦: "抗体によるcDNAクローニング 廣川ニューロサイエンス3新しい神経伝達研究法II"三木直正、野村靖幸編 廣川書店. 118-124(7) (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 児島伸彦、井ノ口馨: "神経活動によって発現変化する遺伝子のクローニング法 脳・神経研究のための分子生物学技術講座"小幡邦彦、井本敬二、高田明和編 文光堂. 31-47(17) (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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