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教育における情報通信技術の利用と評価に関する国際比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 11691047
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 教育工学
研究機関メディア教育開発センター

研究代表者

菊川 健  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (80056001)

研究分担者 山田 恒夫  メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (70182540)
佐賀 啓男  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (30196109)
坂元 昂  メディア教育開発センター, 研究開発部, 所長 (00016338)
堀口 秀嗣  国立教育政策研究所, 教育情報研究センター, 総括研究官 (70103702)
永野 和男  聖心女子大学, 文学部, 教授 (60107224)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
11,500千円 (直接経費: 11,500千円)
2000年度: 5,200千円 (直接経費: 5,200千円)
1999年度: 6,300千円 (直接経費: 6,300千円)
キーワード教育の情報化 / 情報革命 / 情報通信技術 / 教育ソフトウエア / 品質保証システム / 学習効果測定 / インターネット / 教育実践研究 / 情報教育 / ケース研究 / 情報活用能力
研究概要

先進諸国をはじめ、世界各国において高度情報通信技術(ICT)の教育利用は急速に進んでいる。わが国においても、教育の情報化に関する政府の施策によって、教育機関におけるICT利用は着実に進捗している。また、国際化の波は教育分野にも及び、教育リソースの国際共同開発・利用、そして流通が現実のものとなりつつある。その一方で、その効果の検証・評価方法は確立したとはいえない状況である。こうした現状に対処するため、OECD/CERI(教育研究革新センター)では、平成11年度より「ICTと学習の質(ICT and Quality of Learning)」プロジェクトを開始した。本プロジェクトでは、「教育ソフトウエアの品質評価システム」、「教育分野における電子商取引」、「ICTの学習への影響」の3部会を設置しているが、我が国は「品質評価」・「学習への影響」の2部会に参加している。
本研究では、OECD/CERI「ICTと学習の質」プロジェクトと密接な連携をはかりながら、(1)国内外における教育ソフトウエア品質保証システム、(2)国内外におけるICTを活用した教育実践例について調査を実施し、ICTが教育・学習に与える影響について比較分析を行った。平成11・12年度あわせ、OECD/CERIプロジェクトとの会合(全体会合2回、「教育ソフトウエアの品質評価システム」部会3回、「ICTの学習への影響」会合数回)や国内研究会において研究の方法的基盤を検討したほか、教育分野においてICTの活用が進んでいるOECD加盟国において、その先進事例を収集した。本研究の成果は、研究成果報告書にまとめられたほか、ホームページを開設公開しすみやかな情報提供を図る計画で、すでにサーバー等の準備を完了した。本研究の成果は、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した日本の教育改革に資するものと期待される。

報告書

(3件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 坂元昂: "情報教育の現状と課題"科学教育研究. 23(3). 168-177 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Sakamoto, T.: "Educational Reform by Information and Communications Technology -Influences of ICT on Educational Improvement"Proceedings of ED-MEDIA 99. 1. 2-14 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Sakamoto, T.: "Feyten & Nutta (Eds), Virtual Instruction and Insights from an International Perspective. Libraries Unlimited"Use of Information Technology in Education : Present State and Future Prospects in Japan.. (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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