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在外日本人と現地住民との間の対人コミュニケーション摩擦研究:中国、米国進出日系企業への派遣社員とその家族を中心に

研究課題

研究課題/領域番号 11691092
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関静岡県立大学

研究代表者

西田 ひろ子  静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (00218166)

研究分担者 山本 賢二  日本大学, 国際関係学部, 教授 (60139087)
西田 司  日本大学, 国際関係学部, 教授 (80139089)
室谷 哲  静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (70157808)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
19,600千円 (直接経費: 19,600千円)
2000年度: 8,900千円 (直接経費: 8,900千円)
1999年度: 10,700千円 (直接経費: 10,700千円)
キーワード異文化間コミュニケーション摩擦 / 認知摩擦 / 文化スキーマ分析 / 日本人、中国人、米国人の行動ルール / 文化スキーマ / 対人コミュニケーションスキーマ / 勤労倫理 / リーダーシップスタイル / 異文化間コミュニケーション / 中国・米国進出日系企業労務管理 / 中国人・米国人の勤労倫理 / 中国人・米国人の交友関係 / 中国人の行動ルール / 米国人の行動ルール / 労務管理 / 労働観念 / 交友関係
研究概要

本研究では以下の側面についてデータを収集・分析した-(1)中国・米国進出日系企業で働く日本人と現地従業員(中国人、米国人)の間の行動様式の相違から生じる認知摩擦、(2)日本人と現地従業員の職場環境のとらえ方の相違から生じる認知摩擦(以後「職場環境調査」とする)、(3)日本人と現地従業員のリーダーシップ行動の相違から生じる認知摩擦、(4)スキーマ理論に基づいた異文化ト.レーニング、(5)中国・米国進出日系企業の経営システムの相違点・類似点、(6)日本、中国、米国における交友関係コミュニケーション行動の相違点・類似点、(7)中国メディアの日本報道の傾向、(8)米国における労働倫理の歴史的変遷、(9)中国進出日系企業の歴史的変遷。ここで、「認知摩擦」とは、日本人が現地従業員の行動、考え方、姿勢に、また、現地従業員が日本人の行動、考え方、姿勢に文化の違いを感じる度合いを意味する。同様に、職場環境調査においては、日本人及び現地従業員の間に存在する職場環境のとらえ方の相違を指す。上記の調査1、2、3に関しては、中国、米国で65社の日系企業(中国製造業31社、非製造業11社、米国製造業18社、非製造業5社)で働く1,459名から回答を得た。これらの調査では、協力企業からの回答を基にx^2検定、±検定、クラスター分析を実施し、日本人と中国人、日本人と米国人の間の認知摩擦について分析した。また、調査5では中国で25社(25名)、米国で22社(22名)の協力を得た。これらの企業からの回答を基に、経営システムの相違点・類似点について分析した。さらに、調査6では日本で220名、中国で200名、米国で227名から回答を得て、日本人、中国人、米国人の交友関係コミュニケーション行動について分析した。

報告書

(3件)
  • 2001 研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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