| 研究概要 |
本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校を対象として.心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を前年度から継続して行った.そして,その調査の結果を踏まえ,学校を基盤としたストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校.セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,およびソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学校をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては.ストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,学校を基盤としたストレスマネジメントをクラス集団に実施する際には.小学校を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が顕著に示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいてもストレス反応軽減効果が顕著に示された.特に認知的変容の技法については,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入において,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においてはセルフ・エフィカシーの向上を中心として,ストレスマネジメントの顕著な介入効果が得られた.個別介入や集団介入を実施する前にストレスマネジメントに関する心理的教育を行い.前年度との比較を行ったところ,心理的教育を実施すると有意に効果が上昇したことが示された.学校においては,本研究で得られた知見を総合したストレスマネジメントプログラムが実施されることが期待される.
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