| 研究課題/領域番号 |
11710155
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| 研究種目 |
奨励研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
古賀 徹 日本大学, 文理学部, 助手 (90297755)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | お雇い外国人 / 日米教育交流 / 近代教育 / 在米資料調査 / 御雇外国人 |
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| 研究概要 |
文部省最初の外国人顧問として近代教育制度の確立に尽くしたDavid Murrayの活動と教育論の分析について、以下のとおり研究をすすめた。
(1)すでに収集済みの米国所在「Murray文書」資料の目録化をした。作成した目録は科学研究費報告書として印刷する(現在印刷中である)。これによって後のMurray研究・日本近代教育史研究に寄与できると考えた。
(2)「Murray文書」資料のうち、教育に関する著述、論文、演説原稿の分析、翻訳、読解をすすめ、さらに当時日本語に訳され実際の教育政策に重大な影響を与えた資料との対訳関係や、その前後の状況を考察し、彼の教育策について教育史上における位置づけを試みた。その成果は論文として科学研究費報告書に採録する。
(3)なお、Murrayが滞日中に生活していた「自宅」やその場所、及び学会や東京大学との関わりについて資料調査を行ない、その成果を東京大学の紀要に投稿した。掲載予定である。
(4)日本側でMurrayに近い人物、特に当時実質的に文部省のトップであった田中不二麿等の史料探索につとめたが、この点ではいまだ不明の部分が多い。今後の課題としたい。なお、Murray離日後にどのような形で彼の教育案が受け入れられて実現されたのか、それはその後の日本の発展・教育の形式にどのような影響を及ぼしたのかについては、「Murray文書」資料を使用して歴史的な位置づけを試みている。この点について学会での口頭報告を予定している。
(5)なお、Murrayの新資料として日本学士院にある写真(Murrayの肖像)を許可を得て撮影した。掲載許可申請も認められ、科学研究費報告書に掲載している。
以上が本年度の研究成果である。
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