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離散持続時間の経済分析

研究課題

研究課題/領域番号 11730021
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 経済統計学
研究機関東京都立大学

研究代表者

大森 裕浩  東京都立大学, 経済学部, 助教授 (60251188)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2000年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1999年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード生存解析 / マルコフ連鎖モンテカルロ法 / 変量効果
研究概要

本研究では、経済データにおける離散的な持続時間のための統計的モデル(duration model)を開発してきた。平成11年度では景気動向指数などのマクロデータに応用したが、ミクロデータへの応用が最近進みつつあることに鑑み、平成12年度では観測値の個数が膨大なミクロデータへの応用を考慮した。これまでは、離散比例ハザードモデルを主として開発してきたが、観測値の個数が多いときには推定のための計算時間が長いという問題が生じたため、その問題を解決するために、もうひとつのモデルとして逐次順序プロビットモデルを提案し、さらに自己回帰過程のようなダイナミックな構造をもつ変量効果を導入した。そのモデルについては一部、統計数理研究所で行われたシンポジウム『統計的モデリングと推測に関する新展開』の講演予稿集におさめられている。また、現在、投稿中の論文(Omori(2000))では、さらにこれらのモデルがデータに対して妥当かを調べるために、周辺尤度を用いたモデル選択を現在行い、加筆・修正中である。
一方、ミクロデータ公開にともなう開示リスクにも取り組み、プロビットモデル、ロジットモデル、順序プロビットモデルを用いて評価するモデルをマルコフ連鎖モンテカルロ法により提案した。特にアイテム数が多いミクロデータを想定し、カテゴリに関して集計したデータではなく各個人のカテゴリに対する反応に基づいたモデルを考慮して安定的な母集団一意性の事後確率を求める方法を提案した、『ミクロデータの母集団一意性の事後確率の推定』として第68回日本統計学会で報告を行った。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Omori,Y.: "Measuring Identification Disclosare Risk for categorical Microdata by Posterior Population Uniqueness"Statistical Data Protection-Proceedings of the Cunference. 59-76 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Johnson, R.A and Omori,Y.: "The Influences of Random Effects on Bivariate and Trivariate Surriral moaels"Journal of Nonparametric Statistics. 11. 137-159 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Omori,Y. and Johnson,R.A: "Some Consaquences of Random Effeds in Multuariate Suruval Models"Multivanate Analysis, Design of Experiments and Survey Sampling. 301-347 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 大森裕浩: "Spatial Ganssian Priorを用いた母集団意性の事後確率"「経済と経済学」東京都立大学. 88-1. 57-66 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Omori, Y.: "Disurete Duratron Model Having Ariroregussivre Ramdom Effects with Application to Japanese Diffusion Index"Researoh Paper Series, Tokyo Motropolitan University. 6. (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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