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部分空間法に基づく高次元非線形力学系の高速な分岐解析アルゴリズムの開発とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 11750340
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 情報通信工学
研究機関関西大学

研究代表者

伊藤 秀隆  関西大学, 工学部, 専任講師 (20268311)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1999年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワード非線形振動 / 部分空間 / シューティング法 / 不動点反復法 / 周期軌道 / カオス / 概周期軌道 / 大域的最適化
研究概要

本研究では,偏微分方程式や遅延微分方程式などの数値計算に現れる高次元位相空間を軌道の不安定方向の部分空間とその直交補空間に分解して扱う計算手法(周期軌道を求める部分空間シューティング法など)の開発とその応用に関して,以下の検討を行った.
1.昨年度の研究で新たに開発し,低次元の写像を用いて基礎的な検討を行った部分空間不動点反復法(ポアンカレ写像の減速反復では不動点が計算できないような不安定方向からなる部分空間において,適切な収束加速因子を用いた安定化を行い,その直交補空間においてはポアンカレ写像の減速反復による安定化を行うことによって,カオスアトラクタ内の不安定周期軌道を探索する手法)の局所収束性を向上させるための検討を行った.また,同手法の大域収束性や高次元系への適用に関する検討を行った.
2.部分空間シューティング法を高次元非線形力学系の概周期軌道の計算に応用するための基礎的な検討を行った.
3.相互作用を有する多数の力学系軌道を用いて並列探索を行う大域的最適化手法(散逸ハミルトン力学系をベースとする手法を主な対象とした)や電子輸送現象に伴う時空間パターン形成(偏微分方程式モデルを対象とした)における力学的挙動に関する数値実験を行った.

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 森川貴展: "複数の力学系軌道を用いた大域的最適化における相互作用の効果に関する数値的検討"電気学会論文誌C. 120. 1580-1586 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hidetaka Ito: "Emergence of a multidomain regime and spatiotemporal chaos in Gunn diodes under impact ionization conditions"Physics Letters A. 280. 312-317 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hidetaka Ito: "Locating unstable periodic orbits using subspace fixed-point iteration"2000 International Symposium on Nonlinear Theory and its Applications. 421-424 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hidetaka Ito: "Search for unstable periodic orbits in normally repelling chaotic saddles using subspace shooting"3rd European Nonlinear Oscillations Conference. 2A (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 岡崎幸夫: "部分空間シューティング法を用いた概周期軌道の計算"第43回システム制御情報学会研究発表講演会講演論文集. 2027 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 森川貴展: "複数の力学系軌道間に相互作用をもつ大域的最適化手法に関する-検討"平成11年電気関係学会関西支部連合大会講演論文集. G1-23 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 伊藤秀隆: "部分空間不動点反復法を用いた不安定周期軌道の計算"2000年電子情報通信学会総合大会講演論文集. A-2-2 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2025-11-17  

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