• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

周波数領域適応手法による時間遅延にロバストなインパルス応答同定法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 11750342
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 情報通信工学
研究機関石川工業高等専門学校

研究代表者

山田 洋士  石川工業高等専門学校, 講師 (10230492)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2000年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1999年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードディジタル信号処理 / 適応フィルタ / 周波数領域 / 遅延 / DFTフィルタバンク / エリアスフリー / サブバンド / システム同定 / エコーキャンセラ / 近似逆システム / 衛星回線 / DFT-FSFバンク / 円状シフト
研究概要

インターネットなどに代表される計算機ネットワークや、地上系に比較して伝送距離が長距離となる衛星回線は、信号処理システムから見た場合、大きな固定遅延を有し、かつ時間遅延が変動する伝送路に見えるという性質がある。
以上のような伝送路を含む系に対し適応フィルタを応用する場合、時間遅延にロバストな性質を有する適応フィルタが必要となる。この問題に対し、周波数領域サンプリング定理に基づく新しい周波数領域適応手法を提案した。
本研究課題では、MチャネルのエリアスフリーDFT(discrete Fourier transform)フィルタバンクを用いて、M個の適応係数により周波数領域でシステム同定を実行する。このとき、時間遅延の変動をDFTが有する規則的な周期性により吸収することにより、遅延にロバストな適応システムを構築可能であることを示した。
また、提案法を適応フィルタを用いた近似逆システムの設計問題に利用することにより、従来法で必要であった、適切な値の固定遅延Dを適応系に挿入することが不要となることを示した。これにより、近似逆システムの推定時における自由度を拡大することが可能となった。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Y.Yamada,H.Kiya and N.Kambayashi: "A Frequency Domain Adaptive Algorithm for Estimating Impulse Response with Flat Delay and Dispersive Response Region"IEICE Trans.on Fundamentals. Vol.E82-A No.8. 1558-1565 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 山田洋士,貴家仁志: "遅延の挿入を必要としない適応フィルタの一構成法"電子情報通信学会基礎・境界ソサイエティ大会講演論文集. A-4-20. 72 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 山田洋士,貴家仁志: "時間遅延にロバストな適応フィルタの一構成法"第14回ディジタル信号処理シンポジウム講演論文集. A4-4. 439-444 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 山田洋士,貴家仁志,神林紀嘉: "周波数領域適応アルゴリズムを用いた近似逆システムの一推定法"第13回回路とシステム(軽井沢)ワークショップ講演論文集. Bd3-2. 397-402 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Yoji YAMADA: "A Frequency Domain Adaptive Algorithm for Estimating Impulse Response with Flat Delay and Dispersive Response Region"IEICE Trans. Fundamentals. Vol.E82-A No.8. 1558-1565 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 山田洋士: "時間遅延にロバストな適応フィルタの一構成法"第14回ディジタル信号処理シンポジウム講演論文集. 439-444 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

URL: 

公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi